一般社団法人日本遠隔運動療法協会のプレスリリース
一般社団法人日本遠隔運動療法協会（東京都品川区西品川１－４－８、代表理事：片桐敬）は、NPO法人ジャパンハートクラブと協力し、オンラインで生活習慣改善プログラム（一次予防）と循環器病の再発予防（＝維持期心臓リハビリテーション）への運動療法を提供するサービス「Tele-MedEx Club(テレ・メディックス・クラブ)」の受付を2021年7月より開始いたします。
コロナ禍の今、病院外来受診に不安や抵抗を感じる人は少なくないと思われます。
また、病院への移動や受診の待ち時間なども、負担があるかと思われます。
その方々の生活に寄り添うケアサポート、それが自宅で行えるオンライン型 生活習慣改善プログラム（一次予防）と循環器病の再発予防（＝維持期心臓リハビリテーション）の実現です。
《Tele-MedEx Club》の特徴
1) オンラインで生活習慣改善プログラム（一次予防）と循環器病の再発予防（＝維持期心臓リハビリテーション）への運動療法を提供
2) 医師監修による会員管理サービスシステム
3) 日本遠隔運動療法協会（JARET）が参加者の安全とサポートに特化して運営
4) 日本心臓リハビリテーション学会認定の心臓リハビリテーション指導士（心リハ指導士）が運動処方に従って安全に配慮した運動を見守りながら指導
《Tele-MedEx Club》誕生の背景
高齢化が進むわが国では、心不全による入院患者数は毎年約1万人ずつ増加しています 1）。
高齢心不全患者の高い再入院率は重大な問題となっており、退院後、外来や在宅で再入院防止を目指す疾病管理が喫緊の課題となっています。
回復期の心臓リハビリテーション（以下、心リハ）は再発予防効果が確認されていますが 2）、国内のAMED-CHF研究の報告では入院・外来リハを実施している患者は7.3％にとどまっています 3）。心リハの普及を阻む要因として、心リハ施設へのアクセスや通院時間など様々な課題が指摘されています（Fig.1）
心リハを希望しても、遠くて施設に通えない、付き添いが必要だからなどの理由で受けることができなかった患者さんは、心疾患の再発に不安を抱えて暮らしています。
オンライン型心リハなら、このような心リハを阻害する要因が解消されるため、医療関係者が患者さんに勧めやすくなります。
1）循環器疾患診療実態調査報告書（2018 年度実施・公表）
2）日本循環器学会 2021年改訂版心血管疾患におけるリハビリテーションに関するガイドライン
3）Kamiya K, et al. Cric J. 2019; 83: 1546-1552
《Tele-MedEx Clubイメージ》
【「Tele-MedEx Club」料金】（2021年7月1日時点）
Tele-MedEx Club入会金（入会時のみ）：11,000円（消費税込み）
Tele-MedEx Club会費（遠隔運動指導4回／月を含む）：月額 16,500円（消費税込み）
機材費用：お問い合わせください
※その他別途 オプション（機器設置サービス）、送料がかかります。詳細はお問い合わせください。
《NPO法人 ジャパンハートクラブ(JHC)について》
ジャパンハートクラブは、心臓リハビリテーションの技法と運動心臓病学の知識を活用し、運動療法を中心とした地域の健康維持増進活動ならびに循環器病の一次予防と二次予防活動を行うため、調査研究、普及啓発及び指導者の教育育成等の事業を人々のボランタリー精神を持って行い、国民が健康で質の高い生活をより長く享受することを目的として設立されました。活動の一環として生活習慣改善プログラム（一次予防）と循環器病の再発予防（＝維持期心臓リハビリテーション）を対面型運動教室「MedEx Club」を全国で17年以上にわたり運営していますが、今回その発展形としてオンライン型の運動療法を軸とした「Tele-MedEx Club」をJARETと協働で行います。
http://www.npo-jhc.org
《一般社団法人日本遠隔運動療法協会（JARET）について》
心臓リハビリテーションにかかわる多職種の日本を代表するメンバーならびに遠隔医療やヘルスケアIoTの専門家を中心に結成された組織です。NPO法人ジャパンハートクラブと協力し、参加者の脈拍、血圧などの情報をモニターしつつ、遠隔で運動療法を提供する仕組みの確立と普及を目指しています。
https://www.jaret.jp
【会社概要】
会社名：一般社団法人日本遠隔運動療法協会（JARET）
所在地：東京都品川区西品川１－４－８
代表者：片桐敬
設立：2020年6月
URL：https://www.jaret.jp
事業内容：・遠隔運動療法の提供（主にシステムの販売、貸出及び輸出入）
・在宅リハビリテーション及び包括的生活習慣改善・健康増進の指導
・ウェブコンテンツ及びデジタルコンテンツの配信
・研究活動の支援
・医療情報の提供及び医療施設の紹介