株式会社Hakaliのプレスリリース
株式会社Hakali（所在地:東京都新宿区、代表取締役社長 小川 晋一郎、以下 Hakali）は、三井物産労働組合（通称：Mitsui People Union）の協力のもと、デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy（アウェアファイ）」を用いた実証実験を実施し「ネガティブな気分」「怒り」「疲労」といった項目で一定の改善傾向が見られたことを報告いたします。
■ 実証実験の背景
SDGs や健康経営への関心が高まるにつれ、ストレスチェック制度の実施や従業員の支援強化に動く企業も増えている一方で、問題が発見されてもなかなか具体的な対策を講じられないという課題が残されています。
Hakali は、デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy」を個人向けサービスとして提供する一方で、企業のメンタルへルス向上を支援する取り組みを続けてきました。Awarefy を用いることで、個人のメンタルヘルスの状態の可視化と、対策となるプログラムの利用が行えることから、企業のメンタルヘルス向上のための具体的な施策となりえると考えています。
そこで、株式会社Hakaliと三井物産労働組合は、デジタル認知行動療法アプリ「Awarefy」の利用が働き世代のメンタルヘルスに与える影響を調査することを目的とした実証実験を行うこととなりました。
■ 実証実験の概要
実験参加者の方に、マインドフルネスに関する心理教育プログラムの受講と「Awarefy」を用いた約1ヶ月間のセルフケアを行っていただきました。
＜実験概要＞
実験参加者 ：三井物産労働組合
参加人数 ：16名
実験時期 ：2022年2月〜3月
＜心理教育プログラムのイメージ＞
なお、本研究は、早稲田大学人間科学部・大学院人間科学研究科 熊野宏昭研究室との共同研究として、専門家の指導のもと実施されました。
■ 実証実験の結果
ネガティブな気分、怒り、疲労といった項目について、一定の改善傾向が見られました。
■ 今後の取り組みについて
今回の取り組みを通じて、Awarefyを用いた取り組みが企業のメンタルヘルス向上に一定貢献できそうなことが分かったとともに、「家事や仕事で忙しい中で、アプリを継続的に利用すること」や、「記録をセルフで振り返る際にやり方がよく分からない」といった課題も浮かび上がってきました。
Hakaliでは、この知見・振り返りを活かして、企業のメンタルへルス向上、更にはパフォーマンス向上を支援する取り組みも加速させて行きたいと考えています。
■ Awarefy（アウェアファイ）について
Awarefy は、「デジタル認知行動療法」に手軽に取り組めるスマートフォンアプリとして、App Store および Google Play ストア で公開中です。
「認知行動療法」は心理療法のひとつで、自分の考えや行動の客観的な理解を通じて、より良く生きるための考え方と行動習慣を身に付けていくものです。
Awarefy は、スマホで手軽に日々の体調や感情を記録し振り返ることができ、アプリで「デジタル認知行動療法」に取り組むことをサポートします。
ストアURL
- App Store：https://apps.apple.com/app/apple-store/id1513802951
- Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=app.awarefy.awarefyapp
Awarefy Webサイト
＜Awarefy の具体的な機能の例＞
・日々の感情やコンディションを記録し、自分の感情や状態を見える化
・自分にあったストレス対処法やセルフケアを見つけられる
・毎週届く週間レポートを元に、自分でも知らなかった思考や感情の傾向に気づく
・マインドフルネスインストラクターや公認心理師が執筆・監修したオーディオガイド
・「人生で大切にしたいこと」の発見と、それに沿った日々の行動をサポート
・「自分自身と良好な関係を築けているか」を測るセルフ・リレーションシップ測定機能
■ 株式会社Hakaliについて
Hakali は、「心の健康を支えるデジタル・メンタル・プラットフォームを実現する」をミッションに、Awarefy の企画・開発・運営を行っています。
今後、Awarefy を通じてユーザーに価値を提供するべく、アプリの機能拡充にとどまらず、さまざまな事業展開を行ってまいります。
＊運営するWebメディア「ニューロマインド」では、臨床心理士や医学博士といった専門家による、学術的なインタビュー記事も多数掲載しています。（テーマ例：社交不安症、不眠、PTSD、HSP、ASD、依存症など）
- 脳と心のメンタルウェルネス・マガジン「ニューロマインド」：https://neuromind.jp/
■ 三井物産労働組合について
三井物産労働組合は、賃金交渉や労働環境改善といった伝統的な組合機能に加え、社員エンゲージメントや自律的キャリア形成などのPeople Management領域に活動を行っています。
例として、専従自ら国家資格を取得してキャリアコンサルティングを提供したり、組織のエンゲージメントスコアを可視化する等、独自の取組を展開しています。
■ 本件に対するお問い合わせ先
株式会社Hakali 田中
Email：support@awarefy.app
URL：https://awarefy.app/
企業URL ：https://hakali.co.jp/