JNSホールディングス株式会社のプレスリリース
また、ネオスにおいても健康経営優良法人の認定を取得いたしましたので併せてお知らせいたします。
ネオスでは創業当初より展開してきたヘルスケア事業のノウハウを活かし、歩数計アプリ【RenoBody】を用いた法人向けのウォーキングイベントサービスを提供しています。企業や健保組合・自治体を中心に、健康事業や健康経営、福利厚生の一環として広く活用いただいており、アプリユーザー数は80万人を超え、ウォーキングイベントサービスの導入は500社団体を突破※するなど、昨今における健康志向の高まりも相まって利用が拡大しています。 ※2023年5月現在
ウォーキングを通じた組織内のコミュニケーションや運動機会の増進、メンタルヘルス不調者への対応など、「健康経営優良法人認定制度」の各評価項目に連動した取り組みとしても活用されています。例年の継続利用ならびに新規のご利用も拡大し、「健康経営優良法人2023」に選定された法人においては「142社」にわたる認定取得をサポートいたしました。
＜【RenoBody】ウォーキングイベントサービス 「健康経営優良法人認定」取得支援実績 ※一部＞
～全142社の取得を支援～
■健康経営銘柄2023（４社）
(株)アドバンテッジリスクマネジメント
ニッタ（株） ほか
■大規模法人部門「ホワイト500」（37社）
ＡＧＣ(株)
リコージャパン(株)
ミサワホーム(株)
（株)TOKAIホールディングス ほか
■大規模法人部門（59社）
東京地下鉄(株)
(株)テプコシステムズ ほか
■中小規模法人部門「ブライト500」（5社）
プライマリー・アシスト（株）
TTピーエム(株) ほか
■中小規模法人部門（37社）
(株)ドール
(株)ウテナ ほか
また、ネオスでは自社における健康経営への取り組みも積極的に推進しております。
社員の健康維持・増進に向けた各種取り組みが評価された結果、優良な健康経営を実践しているとして、昨年度に続き大規模法人部門における認定を取得いたしました。
≪【RenoBody】ウォーキングイベントサービスについて≫
健康経営の運動施策の取り組みにおいて、スマートフォンアプリ「RenoBody」を活用して、簡単にウォーキングイベントを開催。利用者は楽しみながら健康増進に取り組み、管理者は期間中のデータを管理することで利用者への保健指導や、データ分析等にご活用いただけます。
サービスサイトはこちら：https://renobody.jp/corporation/
■特徴１．ランキング機能
個人や部署別の歩数ランキングによりゲーム感覚で楽しく参加いただくことで、参加者の健康増進はもちろん組織内におけるコミュニケーションの促進にも繋げます。
■特徴２．活動評価レポート
歩行速度などの活動データから病気予防度評価が分かる「N-system」と連携。これにより、健康評価リスクの可視化やイベント参加による効果を数値化しレポートを週次で確認できます。
■特徴３．管理画面による効果測定
参加者の活動データは、管理画面で一元管理することが出来ます。ファイルのダウンロードや、ID・グループのメンテナンス等は管理者の操作も可能で、効果測定にもご活用いただけます。
他にも「お知らせ PUSH 通知」や「開催後のアンケート調査」、「インセンティブ配布」など、参加率と継続率を向上させる、充実した機能をご用意しています。
1ヶ月での短期利用、長期間のご利用に対応する等、お客様のニーズに合わせてご活用いただけます。
ネオスでは今後も【RenoBody】およびウォーキングイベントサービスの提供を通じて、健やかな社会の実現に向けた健康経営や健康増進事業を支援してまいります。
＜JNSホールディングスについて＞
【商 号】JNSホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 プライム市場 （証券コード：3627）
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆ライフデザイン事業
知育・教育、健康、FinTech、キャラクター等におけるデジタルテクノロジーを活用したサービスとソリューションを提供
◆AI&クラウド事業
AI チャットボットやクラウドアドレス帳サービスなどの SaaS や AWS 等を活用した Tech ソリューションを提供
◆コネクテッド事業
通信デバイスの開発・製造や関連したプラットフォーム・アプリの開発を通じて、モノとインターネットを融合した価値を提供
＜ネオスについて＞
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発
※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。
