大幸薬品のプレスリリース
大幸薬品株式会社(本社:大阪市西区、代表取締役社長:柴田高、以下、大幸薬品)は、都内大学大学院医学研究科内に開設した共同研究講座「集団感染予防学講座」との共同研究成果である、二酸化塩素が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の発症を減少させる可能性を示唆する論文を発表したことをお知らせいたします。
■論文掲載誌 Global Journal of Medical Research (2023:Volume 23 Issue F2)
■掲載論文 https://globaljournals.org/GJMR_Volume23/E-Journal_GJMR_(F)_Vol_23_Issue_2.pdf
(P9~14)
本論文では、二酸化塩素放出ゲル(据え置き型)を教室に設置した小学校において、設置していない小学校より新型コロナウイルス感染症の発生率が低かったことが発表されました。
今後、新たな感染対策の一つの可能性として、二酸化塩素の利用が考えられます。
【研究調査の背景】
2022年1月から3月まで、日本の都市部にある公立小学校において、新型コロナウイルス感染症の発生状況を遡及的に調査いたしました。本研究成果は、新型コロナウイルス感染症の発生率と、二酸化塩素放出ゲル剤の設置との関連性を示唆しておりますが、二酸化塩素放出ゲル剤を希望する小学校にのみ配布したものであり、対象母集団の特性に偏りがある可能性と発生経路に即した解析ができておらず、因果関係を究明するためには更なる研究調査が必要となります。
大幸薬品では、本研究成果の活用も踏まえ、さらなる研究により、安全性・有効性に関するエビデンスを集積し、感染予防対策での二酸化塩素の活用を提言してまいります。
■論文掲載誌 Global Journal of Medical Research (2023:Volume 23 Issue F2)
■掲載論文 https://globaljournals.org/GJMR_Volume23/E-Journal_GJMR_(F)_Vol_23_Issue_2.pdf
(P9~14)
本論文では、二酸化塩素放出ゲル(据え置き型)を教室に設置した小学校において、設置していない小学校より新型コロナウイルス感染症の発生率が低かったことが発表されました。
今後、新たな感染対策の一つの可能性として、二酸化塩素の利用が考えられます。
【研究調査の背景】
2022年1月から3月まで、日本の都市部にある公立小学校において、新型コロナウイルス感染症の発生状況を遡及的に調査いたしました。本研究成果は、新型コロナウイルス感染症の発生率と、二酸化塩素放出ゲル剤の設置との関連性を示唆しておりますが、二酸化塩素放出ゲル剤を希望する小学校にのみ配布したものであり、対象母集団の特性に偏りがある可能性と発生経路に即した解析ができておらず、因果関係を究明するためには更なる研究調査が必要となります。
大幸薬品では、本研究成果の活用も踏まえ、さらなる研究により、安全性・有効性に関するエビデンスを集積し、感染予防対策での二酸化塩素の活用を提言してまいります。