「ファンケル」がLetroを活用してレビューの最適化運用を実施、CVR約1.8倍を実現

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー（プレジデント：村岡弥真人）は、株式会社ファンケル（本社 ：神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員 CEO　島田和幸、以下ファンケル）に対し、CVR最適化プラットフォーム「Letro（レトロ）」を通じて、新規顧客獲得用LPにおけるレビュー最適化運用の支援を行いました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

　ファンケルは、無添加化粧品を中心とした「美」、サプリメントをはじめとする「健康」の領域を事業ドメインに、通信販売、直営店舗販売といった直販部門を持つ、研究開発型のメーカーです。主力製品の一つであるエイジングケア（※1）ラインの「エンリッチプラス」は、シワの改善ができる化粧液。肌荒れしがちな方にもおすすめな無添加（※2）の医薬部外品として多くの女性から評価されています。

※1年齢に応じたケア　※2 防腐剤・合成香料・合成色素・石油系界面活性剤・紫外線吸収剤不使用

Letro活用の背景

　EC企業において「レビュー」の運用を行うことで売上を向上させる事例が相次いでいます。Letroが実施した「生活者のUGCに対する意識調査 2022」の結果からも、購入の意思決定に最も影響を与えるUGCのコンテンツ形式は「テキスト」ということも明らかになっており、生活者が購買まで様々な検討を重ねていく中では、「最後の一押し」としてレビューの重要性が高いことがわかります。

　レビュー施策の成果向上を実現するためには、ただ表示するだけでなく、成果に合わせてレビューを最適化運用していくことが非常に重要です。ファンケルでは、レビュー運用に適切な機能とノウハウを持ち合わせるLetroを活用することで、最適な”運用サイクル”を回し、お客様にとって最適なレビューを届けより良い顧客体験提供するだけでなく、顧客獲得効率の向上を目指しています。

レビューの最適化運用で新規獲得用LPのCVR約1.8倍を実現

　ファンケルが提供するエイジングケアライン「エンリッチプラス」の新規獲得用LPにLetroを活用してレビューを掲載し、運用を開始しました。まず初めにファンケルが保有するレビューデータを「顧客データインポート機能」を活用してLetroにインポートし、オンラインで活用可能なレビューコンテンツにしてサイト上に掲載しました。レビュー項目には、「肌質」や「肌悩み」「購入回数」などを盛り込むことで、お客様が自身にあった情報を選択し、閲覧してもらうことを狙いました。さらに、商品を通して顧客が感じる「感動」や「変化」といった”体験価値”を伝えることで、潜在顧客の申し込み意向の後押しに成功、CVR約1.8倍にすることができました。

　Letroを通じてこうした取り組みを行うことで、レビューの生成・掲載・効果計測・最適化運用の一連のプロセスをシステム上で実現。複数のプラットフォームを介さず、Letro単体で実現可能となったことで、迅速にレビュー運用のプロセスを回すことができ、効率的にレビューを生成・配信していくことができるようになりました。また、効果的な顧客体験を促進するためのレビュー運用の体制が整ったことでパーソナライズした取り組みを拡大していけるようになりました。今後は、ビジュアルを通じた訴求を得意とする「Instagram投稿」の運用にも着手することで、お客様にとって最適なレビューを届け、更なる顧客体験と獲得効率向上を目指します。

　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において”ユーザーファースト”なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜CVR最適化プラットフォーム「Letro」とは＞

Letroは、企業のダイレクトマーケティングに特化したCVR最適化プラットフォームです。成果向上を実現する為に、UGCや動画などのコンテンツの量産から運用、その結果をもとにしたマーケティング施策の設計から訴求作りまでワンストップで実施します。食品、化粧品、ジム、通信教育など600を超える企業の累計15万超のWEBサイト・LPに導入されており、CVR改善率は平均1.2倍を誇ります。

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞

アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※3）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※4）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。