日本サウナ総研のプレスリリース
これまでのリリース https://kyodonewsprwire.jp/author/H104337
＜調査背景＞
一般社団法人日本サウナ・温冷浴総合研究所（本社:千葉県船橋市。代表:立花玲二。以下、日本サウナ総研）は、2024年3月に日本全国1万人の成人男女を対象とした『日本のサウナ実態調査』を実施した。
（調査方法・インターネット調査 対象18～69歳の男性5015人 女性4985人、また推計人口に関しては各年の総務省統計局人口推計を用いたウエイトバックを行っている）
＜主な調査結果＞
１．①サウナ愛好家人口推移
調査開始以降「年に1回以上サウナに入る人」「月に1回以上サウナに入る人」「月に4回以上サウナに入る人」をそれぞれ「ライトサウナー」「ミドルサウナー」「ヘビーサウナー」と区分し調査・推計を行ってきた。サウナ・温冷浴に関して、ブームが来ているとの報道があるが、人口推移を分析すると大きな変化は観察されないということが当研究所の調査結果であった。昨年リリースにおいてはコロナの影響で全般的にサウナに行く頻度が減ったユーザーがすべての層で復調傾向にあり、全体人口も微増した。一方で昨年から今年にかけては、全体人口とライトユーザーは増加（それぞれ1681万→1779万、845万→1128万）したものの、ヘビーユーザー、ミドルユーザーは減少（それぞれ、287万→219万、548万→431万）した。いずれの層もコロナ前の2020年までには復調していない（図1.①AB参照）
頻度ごとの増加を細かく見ても「半年に1回程度」「1年に1回程度」の層が増えているのみで利用頻度の多い愛好家が全般的に減っている。
利用頻度ごとの増減の詳細を示した図1.①Cからも分かる通り、2022-23愛好家人口動向においても増加を後押ししているのは「半年に1回程度」「1年に1回程度」で、利用頻度の高いユーザーは概ね20％程度減っている。
１．②サウナ愛好家人口推移の地域差
サウナ愛好家の地域差の検証のため「関東都市圏」「関西都市圏」「その他」で比較したが、ヘビーサウナー、ミドルサウナーともに減少、ライトサウナーが増、と大きな地域差は見受けられなかった。
２．温冷浴の認知度
温冷浴（「熱気浴／蒸気浴→冷水浴→外気浴」のサイクル）に関しては調査開始以来減少し続けていた「知らない」がやや増加（16.8％→20.4％）。同様に調査以来増加し続けていた「知っていて、実践している」が減少した（40.8％→35.8％）。
愛好家の減とともに温冷浴の認知・実践者ともに減った。
３．その他サウナ利用に関しての調査
その他サウナの利用に関する調査としてサウナー・非サウナー双方に「サウナにいくらかけてもいいか？」、非サウナー対して「サウナに行かない背景」「どうすればサウナに行くか」なども行った。
「サウナにいくらかけてもいいか？」（図３①）に関しては、サウナーは500円以上1000円未満、非サウナーは500円未満が多い。全国の公衆浴場価格が概ね500円以下であることを考えると、サウナーであれば公衆浴場価格以上でも構わないが、非サウナーは公衆浴場価格を適正価格としているようである。
非サウナーに「サウナに行かない背景」（図３②）を聞いたところ、「サウナに興味がない」の回答が53％、以降「サウナを気持ちよいと思わない」（19％）、「サウナよりも優先すべき趣味を持っている」（12％）、サウナに行く時間がない」（12％）、「他人と裸で同じ空間にいることが苦手だ」（11％）、「値段が高い」（10％）などが挙げられた。
そんな非サウナーに対して「どうすればサウナに行くか」（図３③）を聞いたところ、「変化や改善があってもサウナには行かない」の回答が25％はともかく、「時間的余裕があれば行きたい」（14％）、「金銭的余裕があれば行きたい」（13％）、「便利な立地にサウナがあれば行きたい」（12％）、「価格が安くなれば行きたい」（10％）など、時間・場所・価格などの要因が解消されれば、サウナーが増える可能性がある。