アルプロン「食料危機と地球環境課題の解決」を掲げリブランディングを発表。

　国連が制定した世界の食料課題について考える「世界食料デー」である10月16日、「この国の体力を強くする。」をミッションに掲げる プロテイン・スポーツ栄養食品メーカーの株式会社アルプロン（代表取締役：坂本雅俊、以下当社）は、アクティブで持続可能な社会の実現を目指す「Active Life Navigator」として新たなリブランディングを発表しました。

　当社は2001年の創業以来、プロテインの開発・製造・販売を通して人々の健康と活力にあふれた毎日をサポートするために全力で走り続けてきました。多くのご支持をいただき、企業として順調に成長しています。しかし世界に目を転じれば、まだまだ食料危機や栄養不足の課題に直面する事実があり、国内においても食料自給率の低さなど、持続可能で安定した食の供給に対する取り組みが求められています。当社は創業以来掲げている「アクティブで持続可能な社会の実現」に向け、より力強く取り組みを社会へ発信するため、ビジュアルアイデンティティをリニューアルしました。10月末から、新しいビジュアルアイデンティティに対応したリニューアル製品も順次発売予定です。

人々の健康な未来のために。私たちは「Active Life Navigator」として、世界中の人々が元気で充実した人生を送るためのサポートをこれまで以上に行って参ります。

リブランディングの背景

世界の食料危機と環境課題を本気で解決する決意

　当社は2001年の創業以来、プロテインの開発・製造・販売を通して、人々の健康と活力にあふれた毎日をサポートして参りました。しかし、私たちは現在、大きな危機感を抱いています。かけがえのない栄養素であるたんぱく質の需要は増えていますが、世界に目を向けるとタンパク質危機（プロテインクライシス：急速な人口増加に対してタンパク質の需要と供給のバランスが崩れ、近い将来タンパク質の供給量が足りなくなる可能性があると議論されている）や、地球温暖化による食料危機が予見されています。特に現代の食生活におけるタンパク質摂取は食肉に依存しており、人口増加とGDP成長に伴う食肉消費に間に合うように増産しようとすると新たな森林や土地の開拓が必要になるため、今以上に地球温暖化が進み他の食料生産や生態系に影響を与えるなど、持続可能な状況ではありません。日本国内でも、食料自給率の低さが大きな問題となっています。当社も原料の多くを輸入に頼っており、このままでは製品供給が困難になるリスクがあります。 このため、当社は世界的な食料危機と地球の環境課題に取り組み、国産化を重視するとともに持続可能な方法での原料確保、ならびに今後の安定した食料供給に挑戦するブランドとしての決意とともに、今回のリブランディングに至りました。

新しいブランドシンボルについて

　外側と内側で重なり合う２つの「A」は、食料危機と地球環境課題という二つの社会課題に取り組むアルプロンが、 より良い明日や理想の自分を目指す全ての人々を力強く先導する「Active Life Navigator」としての様子を表しています。また、ブランドカラーは「Active Green」「Life Green」「Navigator Black」の特別な3色で構成され、持続可能な社会の実現を目指す企業姿勢から定義されています。

これからも「Active Life Navigator」として

　この国にポジティブなエネルギーを広げること。それが、「Active Life Navigator」である私たちの使命だと考えています。 私たちは、地方自治体、畜産、農業従事者と協力し、全国各地の温室効果ガスを抑制する取り組みを進めています。すでにＪクレジットの創出、東京証券取引所カーボン・クレジット市場への参加登録、国際イニシアチブのＳＢＴ認定（中小企業版）を果たし、地域の田んぼの中干しを通じたメタン削減や、付加価値のあるサステナブル備蓄米の販売支援も実績を拡大しつつあります。さらに、温室効果ガスの二酸化炭素を吸収し、アミノ酸やタンパク質を製造する革新的な技術の研究開発にも挑んでいます。私たちは、産業の振興や持続可能性を追求しながらも新たな方法で原料を確保し、子どもにも、大人にも、高齢者にも、全てのより良い明日を目指す人々のもとに豊かな栄養を行き渡らせ、誰もが健康で活躍できる元気と希望に満ちた未来を創造していきたいと考えています。アクティブで持続可能な社会の実現を目指す「Active Life Navigator」としての取り組みは、すでに一部で形になりつつあります。 私たちは、これを日本全国や世界中に広げていきます。そして、将来的には製品の輸出やビジネスの現地展開によって、世界の食料危機を救い、健康を支える覚悟です。 これまでの取り組みや今後の挑戦について、詳しくはコーポレートサイトをご覧ください。