医療が身近になることで生まれる健康意識の変化とは
株式会社ヤックルのプレスリリース
株式会社ヤックル(所在地:東京都港区、代表取締役社長:布川佳央)は、2025年5月31日に開催される「世界禁煙デー」にちなんで、当社サービスを実際にご利用いただいている患者様を対象に、「喫煙に関する意識調査」を実施いたしましたことをお知らせいたします。
本調査は、オンライン診療を受ける生活習慣病患者における喫煙行動や健康意識、ならびに教育的介入による禁煙意思の変化を測定することを目的としております。
【調査概要】
・調査対象:生活習慣病オンライン保険診療サービス「ヤックル」の利用者
・調査方法:メルマガのアンケートフォーム
・調査期間:2025年5月
・有効回答数:45
■約3人に1人がタバコを吸っている
アンケート回答者の約3人に1人が喫煙者であることが判明いたしました。厚生労働省の「2022年国民健康・栄養調査」によりますと、日本人全体の喫煙率は約16.7%(男性27.9%、女性7.6%)ですが、今回の患者様アンケートでは喫煙率が33%であり、全国平均の約2倍近くに達する結果となりました。
■約80%の人が禁煙の意思を持っている
実に80%の方が禁煙の意思を持っていることが明らかになりました。一方で、「あまり思わない」および「全く思わない」を合わせると20%となり、依然として禁煙へのハードルの高さや意欲の個人差が浮き彫りとなりました。
■見落とされがちな「糖尿病との関係」
喫煙は血糖コントロールを悪化させる要因の一つであり、糖尿病発症リスクの上昇や、既に糖尿病を抱えている方においては合併症の悪化を引き起こすことが分かっております。しかし、今回の調査ではその認知度が著しく低いことが判明いたしました。健康リスクに関する「正しい知識」が禁煙の第一歩であることが示されています。
■健康情報を知った後、「禁煙したいと思う」と答えた人が66%に増加
本アンケートでは、喫煙による健康リスクに関する情報を提示した上で、「今後禁煙したいと思いますか?」と再度質問を行いました。その結果、「少し思う」と答えた方が66%(初回調査では60% → 6ポイント増加)に達し、このことは正しい知識を得ることで禁煙への意識が高まる傾向があることを示唆しております。特にこれまであまり知られていなかった「糖尿病との関連性」や「血圧への影響」も禁煙の動機づけとして有効であることが伺えます。
まとめ
今回の調査は、単に喫煙行動を把握するだけでなく、健康に関する情報を提供することが患者様の行動意識にポジティブな変化をもたらす可能性を示唆するものでした。特に、喫煙による健康被害に関する教育的介入(情報提供)により、患者様の一部で禁煙への意欲が高まりました。これはオンライン診療が単なる受診の場にとどまらず、患者様自身が「健康に向き合うきっかけ」を得る“教育の場”としても機能し得ることを示しております。株式会社ヤックルは、今後も患者様の治療を単に“処方”することにとどまらず、病識や健康意識を高める機会を提供することにより、患者様自身の意識変革を後押しする「治療の伴走者」となりたいと考えております。そこにこそ、私たちのオンライン診療サービスの真の価値があると信じております。
オンライン保険診療ヤックルについて
ヤックルは、糖尿病、高血圧、脂質異常症、高尿酸血症の4大生活習慣病+アレルギー性鼻炎に特化したオンライン保険診療サービスです。年中無休で18:00~22:00で診療を行っており、ご自宅にお薬をお届けします。医療をより身近に感じられる、新しい形のサービスです。
オンライン保険診療ヤックル https://yakkle.jp/
株式会社ヤックル
代表者:代表取締役 布川佳央
所在地:東京都港区虎ノ門二丁目2番1号グロース虎ノ門5階ANOBASHO内
資本金及び資本準備金の合計額:257,952,186円
設立:2019年1月4日
事業内容:生活習慣病の重症化予防サービス「ヤックル」の運営
オンライン保険診療機会の提供
https://yakkle.co.jp/