半数近くが定期健診を未受診。理由に挙がったのは「不調の常態化」と「時間の無さ」
株式会社ＰＭＧホールディングスのプレスリリース
PMGグループ（株式会社PMGホールディングス、ピーエムジー株式会社、株式会社PMG Partners、株式会社PMG Logistics、株式会社PMG MA Partners）は、健康経営推進の一環として、腸内細菌叢検査・分析サービス「健腸ナビ」（運営会社：シンバイオシス・ソリューションズ株式会社）を導入したことをお知らせします。
本取り組みは、社員が病気になる前の「未病」の段階でリスクを把握し、日常生活の中で健康を維持・改善できる仕組みづくりを目的としています。
月経痛やPMS（月経前症候群）、更年期障害などの婦人科系不調は、多くの働く女性が日常的に悩みを抱えている身近な体調不良です。
しかし職場では、不調があっても「我慢して働く」ことが当たり前になっている現状があります。
今回の調査では、女性特有の体調不良が仕事に与える影響や、職場の理解度、医療や制度につながりにくい理由を明らかにしました。
その結果から見えてきたのは、個人の問題として片付けられがちな不調の裏にある、職場環境や支援体制の課題です。
女性が仕事の生産性を下げず、無理せず働ける環境のために、企業には何が求められているのでしょうか。
調査概要：「働く女性の婦人科系不調（月経痛・PMS・更年期障害）と職場環境」に関する調査
【調査期間】2026年1月22日（木）～2026年1月23日（金）
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1,009人
【調査対象】調査回答時に20〜40代の女性会社員と回答したモニター
【調査元】ピーエムジー株式会社（https://kenchonavi.com/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ
■月経痛・PMS・更年期障害の症状は「我慢が当たり前」？不調があっても働き続ける女性たちの実態
はじめに、「日常生活や仕事に支障をきたすほどの、月経痛・PMS・更年期障害の症状が出たことはあるか」について尋ねたところ、約7割の方が『よくある（22.1％）』『たまにある（48.3％）』と回答しました。
多くの女性が日常生活や仕事に支障をきたすほどの症状を経験していることが明らかとなりました。
前の質問で『よくある』『たまにある』と回答した方に、「月経痛・PMS・更年期障害の症状で不調を感じた際、出勤日は主にどのように対処しているか」について尋ねたところ、『市販薬を服用し、通常どおり勤務する（58.2％）』が最も多く、『何もせず我慢して勤務する（20.0％）』『業務量を調整したり、早退・休憩を取ったりする（9.7％）』と続きしました。
多くの女性が、市販薬を服用し働きながら症状をやり過ごす行動を選んでおり、職場の理解や制度整備が十分でない可能性がうかがえます。
不調を抱えながら我慢して働いた経験がある女性たちは、そのとき何を感じていたのでしょうか。
■月経痛・PMS・更年期障害など…つらさを抱えながら働く女性たち
・生理痛がつらいとき、周りに相談しづらい。この程度で早退してもいいのか悩んでしまう（20代／大阪府）
・ずっと痛みを感じながら仕事をしているけれど、全然集中できない（40代／大阪府）
・とにかくやる気が出ない。いつもは当然のようにできることができない。気が散る、イラつく、ムカつく。勝手に自分都合でイラついている自分にもイラつく（20代／神奈川県）
体調のつらさに加えて「相談しづらさ」や「我慢せざるを得ない状況」に置かれていることが浮き彫りとなりました。痛みや倦怠感により集中力が低下するだけでなく、「この程度で休んでよいのか」と悩む心理も見られました。また、思うように仕事が進まないことへの苛立ちや自己否定も表れており、身体的不調が精神面にも影響していることがうかがえます。
では、月経痛・PMS・更年期障害の症状についてどのように考えている方が多いのでしょうか。
「月経痛・PMS・更年期障害の症状について、あなたの本音に近いもの」について尋ねたところ、下記のような回答となりました。
『本当は我慢すべきではないと思うが、職場や周囲の状況を考えて我慢している（27.6％）』
『仕事や生活に支障が出ないよう、ある程度は我慢するものだと受け止めている（44.8％）』
『無理をせず、症状があるときは我慢しないことを大切にしている（18.5％）』
『特に意識したことはない（9.1％）』
月経痛・PMS・更年期症状に対する向き合い方を見ると、「ある程度は我慢するものだと受け止めている」と回答した方が約4割を占め、症状を個人の体調管理の一部として内面化している層が一定数存在することがうかがえます。一方で、「本当は我慢すべきではないと思いながらも、職場や周囲の状況を考えて我慢している」と回答した方も約3割にのぼり、価値観としては否定しつつも、環境要因によって選択を制限されている実態も浮かび上がりました。その背景には、月経痛・PMS・更年期症状による不調で休むことが想定されていない職場風土や、男性が多い職場で理解を得にくい状況、同僚への業務負担をかけてしまうことへの遠慮などがあると考えられます。
■我慢が生む仕事への悪影響ー4割以上が女性の健康課題に対して職場の理解不足を実感
では実際に、月経痛・PMS・更年期障害の症状は業務パフォーマンスにどの程度影響しているのでしょうか。
「月経痛・PMS・更年期障害の症状がある期間、あなたの業務遂行能力（集中力・作業スピード）は通常時と比べてどの程度低下するか」について尋ねたところ、下記のような回答となりました。
『ほとんど低下しない（0～10％程度）（15.7％）』
『やや低下する（20～30％程度）（54.5％）』
『半分程度に低下する（40～50％程度）（18.3％）』
『大きく低下する（60～70％程度）（9.6％）』
『ほぼ業務ができないほど低下する（80％以上）（1.9％）』
症状がある期間に業務遂行能力が低下すると感じている方は全体の8割超になりました。中でも「やや低下する」とする回答が過半数を占めており、業務を続けられないほどではないものの、集中力やパフォーマンスに影響が及んでいる実態がうかがえます。一方で、業務遂行能力が40％以上低下すると回答した方も3割近くとなっており、症状の程度によって業務への影響に差があることが明らかになりました。体調不良を抱えたまま働く状況は、個人の生産性低下にとどまらず、企業全体のパフォーマンスにも影響を及ぼす可能性があると言えるでしょう。
では、女性の健康課題に関する職場の理解度は、どの程度だと認識されているのでしょうか。
「職場の上司や同僚（特に男性）は女性の健康課題（月経痛・PMS・更年期障害の症状）について、どの程度理解があると感じるか」について尋ねたところ、下記のような回答となりました。
『非常に理解がある（6.9％）』
『ある程度理解がある（46.0％）』
『あまり理解がない（33.8％）』
『まったく理解がない（13.3％）』
「理解がある」と答えた層が半数を超えたものの、残る約半数は不十分と感じている状況が浮き彫りとなりました。特に、女性特有の健康課題は外から見えにくく、共有されにくいことから、個人の問題として処理されがちな側面もあると考えられます。
では、女性の健康課題を理由に有給休暇や社内制度を利用する際、どのような点が気になるのでしょうか。
「女性の健康課題（月経痛・PMS・更年期障害の症状）による体調不良や検診を理由に、有給休暇や社内制度を利用する際、職場で気になること」について尋ねたところ、『周囲のメンバーに迷惑をかけてしまうという罪悪感（44.7％）』が最多で、『上司や同僚に知られたくない（気恥ずかしさ）（32.3％）』『業務が忙しく、希望通りに利用できない（24.9％）』と続きました。
有給休暇や社内制度の利用に際し、『周囲のメンバーに迷惑をかけてしまうという罪悪感』が最多となったことから、女性特有の健康課題による休暇取得が、個人の問題として受け止められやすい実態がうかがえます。 また、『上司や同僚に知られたくない（気恥ずかしさ）』という回答も3割を超えており、月経痛・PMS・更年期障害といった症状が、職場で共有しにくいデリケートな問題として認識されている様子が浮かび上がりました。
単なる体調不良とは異なり、症状の内容や程度を説明しづらく、理解を得にくいと感じていることが、制度利用の心理的ハードルを高めている可能性があります。
さらに、『業務が忙しく、希望通りに利用できない』と回答した人も一定数見られました。症状の発生時期を調整しにくいにもかかわらず、業務状況が優先されることで、体調不良時に制度を十分に活用できていない実態がうかがえます。
■半数近くが定期健診を未受診。理由に挙がったのは「不調の常態化」と「時間の無さ」
「婦人科系の健康管理について、かかりつけの婦人科医を持ち、定期検診（子宮頸がん・乳がんなど）を受けているか」ついて尋ねたところ、下記のような回答となりました。
『かかりつけ医を持ち、定期検診を受けている（26.4％）』
『定期検診は受けているが、かかりつけ医は持っていない（27.2％）』
『かかりつけ医を持っておらず、定期検診も受けていない（46.4％）』
かかりつけの婦人科医を持たず、定期検診も受けていない方が約半数を占めていることが明らかになりました。この割合の高さから、婦人科受診は一時的・必要時の利用にとどまっている実態がうかがえます。また、定期検診を受けている方の中にもかかりつけ医を持たない層が一定数存在しており、体調変化を継続的に相談できていない可能性も考えられます。
前の質問で『かかりつけ医を持っておらず、定期検診も受けていない』と回答した方に、「かかりつけ医を持たず、定期検診も受けていない理由」について尋ねたところ、『受診するほどではないと思っている（42.3％）』が最も多く、『よくある症状なので必要性を感じない（28.6％）』『忙しくて時間が取れない（25.0％）』『費用が気になる（25.0％）』と続きしました。
婦人科系の不調を日常的な体調変化として受け止めている方が多いことがうかがえます。そのため、症状があっても受診しようと思いにくく、「忙しさ」や「費用」といった懸念もあり、受診を見送る判断につながっている可能性が推察されます。
では、こうした課題を踏まえ、企業にはどのような支援が求められているのでしょうか。
「企業が導入すべき支援策の中で、月経痛・PMS・更年期障害の症状による不調がある中でも働きやすくするために、女性の生産性向上や健康維持に重要だと感じるもの」について尋ねたところ、『婦人科検診・治療費の補助（59.6％）』が最も多く、『妊活・不妊治療・婦人科通院などに利用できる特別休暇制度（36.5％）』『勤務中に利用できる休憩スペース・仮眠室の整備（29.8％）』と続きしました。
女性の生産性向上や健康維持のための支援策として、最も多く挙げられたのは婦人科検診や治療費の補助でした。このことから、健康管理の重要性は感じているものの、費用面が検診などの推進を阻んでいる様子がうかがえます。また、妊活・不妊治療・婦人科通院などに使える特別休暇制度や、勤務中に利用できる休憩スペースの整備が続いた点から、体調やライフステージに応じて無理なく働ける環境を求める声も一定数見られました。
■まとめ：働く女性の健康課題は「我慢」から「共有」への転換が鍵
今回の調査で、多くの女性が月経痛・PMS・更年期障害の症状によって仕事に支障を感じながらも、我慢して働いている実態が明らかになりました。
約7割の女性が「仕事や日常生活に支障をきたすほどの月経痛・PMS・更年期障害の症状が出たことがある」と回答し、不調を感じた際の出勤日の対応として最も多かったのは「市販薬を服用して通常どおり勤務する」でした。不調を抱えながら業務をこなすことが一般化しており、痛みや倦怠感に加え、「休みづらい」「集中できない」といった心理的な負担もあることが浮かび上がりました。月経痛・PMS・更年期障害の症状による不調を周囲に相談しづらい状況であることがうかがえます。
月経痛・PMS・更年期障害の症状への向き合い方を見ると、「ある程度は我慢するものだと受け止めている」方が多い一方で、「本当は我慢すべきではないと思うが、職場や周囲の状況を考えて我慢している」という声も一定数見られました。これらの結果から、必ずしも我慢を良しとしているのではなく、選択肢が限られる中で不調を抱えたまま働くことを余儀なくされている実態が浮かび上がります。
実際、症状がある時期には8割以上が業務遂行能力の低下を感じており、個人だけでなく、職場全体の生産性にも影響している可能性があります。
職場の理解については「理解がある」と答えた方が半数を超えた一方で、「理解がない」と感じる方も同程度存在しました。
月経痛・PMS・更年期障害の症状による体調不良や検診を理由に有給休暇や社内制度を利用する際に気になることとしては、「周囲に迷惑をかける罪悪感」や「上司や同僚に知られたくない気恥ずかしさ」などが挙げられ、職場の理解や心理的な壁の高さという課題があるようです。
婦人科系の健康管理の面では、「かかりつけ医を持たず定期検診も受けていない」方が約半数おり、「受診するほどではない」「忙しくて時間がない」「費用が気になる」といった理由が多く挙げられました。忙しさや費用面に加え、「よくある症状」として受け流す意識が受診機会を減らしていると考えられます。
また、企業が導入すべき女性の生産性向上や健康維持のために重要と感じる支援策では、「婦人科検診・治療費の補助」が最も多く、「通院などに利用できる特別休暇制度」「勤務中の体調不良時に利用できる休憩スペース・仮眠室の整備」も上位に挙がりました。健康管理の重要性を認識しながらも、費用や時間的制約が負担になっている現状が見て取れます。経済的・制度的な支援に加え、ライフステージや体調に応じて柔軟に働ける環境を整えることが求められています。
婦人科系の健康課題を“個人の努力”に委ねず、企業全体で支える姿勢が、持続的な組織づくりに不可欠といえるでしょう。
忙しくて医療機関の受診や健康診断の時間がとれない、働く女性の健康課題に寄り添う「健腸ナビ」
今回、「働く女性の婦人科系不調（月経痛・PMS・更年期障害）と職場環境」に関する調査を実施したピーエムジー株式会社は、「健腸ナビ」を導入しました。
今回の調査では、働く女性の多くが婦人科系不調を抱えながらも、「業務が忙しく、希望通りに休暇や制度を利用できない」「忙しくて受診の時間が取れない」といった理由から、適切な受診やケアにつながりにくい実態が明らかになりました。
そして、不調を感じていても医療機関に足を運ぶ時間を確保できず、結果として不調を「我慢」しながら働き続けている状況がうかがえます。
PMGグループが導入した「健腸ナビ」は、自宅で完結し、健康診断や人間ドックのように時間を確保する必要なく、自身の健康リスクを把握できる腸内細菌叢検査・分析サービスです。
通院や長時間の拘束を伴わず、検査キットによる簡単なサンプル採取で、腸内環境から将来的な疾病リスクを可視化し、「未病（病気になる前）」の段階からセルフケアやリスク把握をサポートします。
■「健腸ナビ」とは
「健腸ナビ」は、シンバイオシス・ソリューションズ株式会社が開発した、日本発・世界初の特許技術による腸内細菌叢検査・分析サービスです。
特許取得の疾病リスク推定モデルにより、腸内細菌叢の状態やバランスを分析し、将来的な疾病リスクを可視化します。
■サービスの特徴
・検査キットによる簡単なサンプル採取
・腸内環境から男性31項目・女性34項目の疾病リスクを提示
①男女共通疾患
潰瘍性大腸炎／過敏性腸症候群／大腸がん／逆流性食道炎／胃潰瘍／胃炎／慢性腎臓病・慢性腎不全／便秘症／2型糖尿病／高血圧症／脳梗塞／不整脈／狭心症／喘息／アトピー性皮膚炎／花粉症／関節リウマチ／関節痛／うつ病／MCI（軽度認知障害）／認知症／肥満症
②男性疾患
痔／肝臓病／心筋梗塞／前立腺がん／前立腺肥大症／脊柱管狭窄症／痛風／睡眠時無呼吸症候群／緑内障
③女性疾患
乳がん／子宮筋腫／子宮内膜症／月経前症候群（PMS）／月経異常／女性不妊症／女性更年期症候群／甲状腺がん／バセドウ病／橋本病／骨粗鬆症／片頭痛・頭痛
・各リスク対策に適したおすすめ食品を提案
・日常生活で取り入れやすく、未病段階から病気の改善を支援
PMGグループでは、この検査結果を活用し、社員が自ら生活習慣を見直しやすい環境づくりを進めています。
■「健腸ナビ」導入の思い
PMGグループは、「病気になってから治療するのではなく、病気にならない体をつくることこそが健康の本質である」と考えています。
腸を整えることは免疫、睡眠、集中力などへ好影響を与え、仕事のパフォーマンス向上に直結します。
今回導入した「健腸ナビ」は、腸内細菌の状態から将来の疾病リスクを可視化できる「未病段階での病気対策」です。
検査結果に基づき、一人ひとりに合った改善食品が提示されるため、日々の食事から具体的なリスク低減を図れます。社員が自らの健康と向き合い、長期的に活躍できる組織づくりを目指しています。
【ピーエムジー株式会社について】
本社所在地：東京都新宿区西新宿2丁目4番1号 新宿NSビル25F
代表取締役：佐藤 貢
事業内容：
・財務支援（売掛金早期資金化（ファクタリング）／財務コンサルティング／金融機関対策支援／税金・社会保険料等猶予アドバイス／助成金・補助金紹介／各種資金調達支援）
・本業支援（販路拡大・協業支援／税理士マッチング／経費削減／組織づくり）
【本件に関するお問合せ先】
TEL：0120-901-680（8:00～20:00）
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