株式会社ヴォンエルフがWELL認証取得を支援
株式会社ヴォンエルフのプレスリリース
戸田建設株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：大谷 清介）は、TODA BUILDINGの新本社オフィス「人が活きる場 TODA CREATIVE LAB」において、WELL Building Standard™ v2の最高ランクである、「プラチナ」認証を2025年10月に取得しました。株式会社ヴォンエルフ（本社：東京都千代田区、代表取締役：平松 宏城）は、本プロジェクトにおいて、認証取得支援を担当いたしました。
■ WELL認証とは
WELL™（WELL Building Standard™）とは、建物や空間の設計・建設・運用において、従来の環境性能評価に加え、「人間の健康とウェルビーイング」を中心に据えて評価する国際的な認証制度です。
空気・水・光・音・温熱快適性・材料といった物理的要素だけでなく、運動、食物、こころ（メンタルヘルス）、コミュニティなど、人の心身に影響を与える多様な観点から空間の質を総合的に測定・審査し、一定の基準を満たした建物や施設を認証します。
WELL認証は、「人が健康で、快適に、そして前向きに過ごせる環境かどうか」を科学的根拠に基づいて評価する点が特徴であり、オフィス、商業施設、教育施設、医療施設、住宅等、さまざまな用途の建築物で導入が進んでいます。LEED®認証と同様に、米国のGBCI®（Green Business Certification Inc.™）が審査および認証を行っており、世界的に信頼性の高い第三者認証として位置づけられています。
WELL認証の種類や評価項目、認証プロセスなどの詳細については、下記ページもあわせてご参照ください。
WELL – 認証取得・ESGコンサルティング – 株式会社ヴォンエルフ
■ 戸田建設株式会社の取り組み
戸田建設株式会社は、オフィスを単なる「働く場所」としてではなく、人が心身ともに健やかに、活き活きと働き、協創が生まれる場へと進化させることを目指してきました。健康性・快適性の向上と、生産性・創造性の最大化を両立させるため、空間設計、設備、運用ルール、働き方に至るまで、多角的な取り組みを継続的に推進しています。
本プロジェクトにおいては、こうした先進的かつ包括的な取り組みが高く評価され、WELL認証において最高ランクの認証取得を達成しました。これは、戸田建設株式会社が人を中心に据えた空間づくりを実践し、企業としての持続的成長と社会的価値創出の両立を目指していることを示すものです。
＜「人が活きる場」を支える主な取り組み＞
新オフィスでは、WELLの10コンセプト（空気／水／食物／光／運動／温熱快適性／音／材料／こころ／コミュニティ）の考え方に基づき、以下のような環境づくりを行っています。
・緑と開放性：屋外バルコニーと一体となった空間づくり、執務室にグリーンを豊富に配置
・音環境：音環境のゾーニング、会議室の遮音性を技術研究所で検証
・運動の促進：コア階段、フロア階段で上下階をつなぐループ動線により、自然な移動を後押し
・スマートオフィス：環境情報の確認や設備制御等を支援するスマートオフィスアプリケーションの導入
・清浄な空気の提供：設計・施工の知見を活かし、働く人の環境に配慮した設備を導入
【施設概要】
施設名 ： TODA CREATIVE LAB
場所 ： 東京都中央区京橋1－7－1 TODA BUILDING 8階
用途 ： オフィス
管理運営 ： 戸田建設株式会社
設計施工 ： 戸田建設株式会社
対象⾯積 ： 約12,039㎡（「TODA CREATIVE LAB」WELL認証対象部分）
開業年月 ： 2024年11月
URL ： https://museum-todatte.toda.co.jp/
戸田建設×ヴォンエルフ 共同主催セミナー＋オフィスツアー開催
来たる3月27日（金）に、WELL認証取得に際し、戸田建設とヴォンエルフによるセミナー＋オフィスツアーを実施予定です。詳細が決まり次第、ヴォンエルフウェブサイトのニュース欄や公式SNSにてお知らせいたします。
＜参考リンク＞
戸田建設オフィス「TODA CREATIVE LAB」がWELL認証 最高ランク「プラチナ」を取得 | 新着情報 | 戸田建設
株式会社ヴォンエルフ 会社概要
会社名 ：株式会社ヴォンエルフ
代表 ：代表取締役 平松 宏城
設立 ：2006年4月
所在地 ：東京都千代⽥区九段北4-3-26 N-cross KUDAN 2F
URL ：https://woonerf.jp/
事業内容：
ヴォンエルフは、グリーンビルディング認証取得支援、ライフサイクルアセスメント、エネルギーシミュレーション、コミッショニング、脱炭素戦略策定、ESG評価業務等を行っています。建物を保有するすべての主体（民間部門、公的部門、研究教育機関）や不動産セクターの利害関係者（投資家、事業主、デベロッパー、建設業者、設計者など）のサステナビリティを目指す取り組みをサポートいたします。
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