科研製薬株式会社のプレスリリース
科研製薬株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：堀内 裕之、以下「科研製薬」）は、一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）と共同で作成した「多汗症前線®2026」をワキ汗の情報・サポートサイト「ワキ汗治療ナビ」に本日公開しましたのでお知らせいたします。
■「多汗症前線®」について
「多汗症前線®」は、科研製薬・日本気象協会・JMDCの3社と国立大学法人長崎大学が協力し、多汗症の受診患者数（レセプトデータ）と気象データの2種類のビッグデータを集積・分析することで、受診のピーク時期を予測したものです。
『前線』という親しみやすい形で受診の目安となる日付を提示することで、「多汗症」という疾患への理解を深めるとともに、症状が気になりはじめた方が受診や治療を検討するきっかけとなることを目指しています。
■「多汗症前線®2026」発表
多汗症の受診患者数には季節性が認められ、例年、春から夏にかけて増加する傾向があります。受診数の増加は、気象データのうち、特に最低気温との関係が強いことが確認されています1)。「多汗症前線®2026」は、2026年の最新気象予測データ（最低気温）を用いて前線の到来予測日を算出したものです。2026年は、前年と同程度、もしくは2～3日ほど早まる見込みです。
なお、この前線の到来予測日は、多汗症の受診患者数のピーク時期の目安を示すものです。気になる症状がある場合には、早めに医療機関へのご相談をご検討ください。
※「多汗症前線」は、科研製薬株式会社の登録商標（第6988737号）です。
■ 疾患啓発サイト「ワキ汗治療ナビ」に「多汗症前線®」解説コンテンツを追加
科研製薬は、腋窩多汗症（ワキ汗）で悩む方が自分らしく安心して生活できる社会をつくるために、疾患啓発プロジェクトを進めています。本プロジェクトでは、腋窩多汗症が広く認知され、悩みを抱える方が医療機関へ相談しやすく、適切な治療を受けられる環境づくりを目指しています。その一環として、ワキ汗の情報・サポートサイト「ワキ汗治療ナビ」による疾患情報の提供を行っております。 今回、「ワキ汗治療ナビ」に新たに「多汗症前線®」解説コンテンツ（以下、「本コンテンツ」）を追加しました。本コンテンツでは、多汗症患者の受診傾向と気象データの関連を分析し作成した「多汗症前線®」の仕組みや見方、活用方法について分かりやすく紹介しています。
ワキ汗治療ナビ「多汗症前線Ⓡ」解説コンテンツ
ワキ汗治療ナビ
原発性局所多汗症は、腋窩（ワキ）、手掌、足底、頭部・顔面などの限局した部位において、日常生活に支障をきたすほどの過剰な発汗を認める疾患とされています。本邦における2013 年の疫学調査 2)では、原発性局所多汗症の有病率は12.8%と報告されていますが、医療機関への受診率は6.3%にとどまっていることが明らかとなっています。
今回の「多汗症前線®2026」の発表が、一人でも多くの汗に悩む患者さんの疾患認知向上や治療に踏み出すきっかけとなり、より多くの患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上に貢献できるよう、今後も継続的な情報発信に取り組んでまいります。
参考文献
1)早稲田 朋香、室田 浩之ほか: 大規模リアルワールドデータを用いた気象と多汗症受診患者数の関連調査.
皮膚の科学 2024: 23(4): 251-261.
2)Fujimoto T, Kawahara K, Yokozeki H: Epidemiological study and considerations of primary
focal hyperhidrosis in Japan: from questionnaire analysis. J Dermatol 2013; 40: 886-890.
【一般財団法人 日本気象協会について】
日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は350人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。
日本気象協会の詳細については、こちらをご覧ください。
