大塚製薬株式会社のプレスリリース
大塚製薬株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：井上 眞、以下「大塚製薬」）は、国立研究開発法人国立環境研究所、独立行政法人環境再生保全機構および民間企業・団体とともに、「熱中症対策産官学連携コンソーシアム」を6月5日に設立しました。
当コンソーシアムは、人々の命と健康を守るという社会的使命のもと、気候変動の影響により深刻化する熱中症リスクの低減を目指します。大塚製薬は、当コンソーシアムにおいて、水分・電解質補給に関する研究成果や、30年以上にわたる熱中症対策の啓発活動を通じて培った知見を基に、関連情報や取り組みの共有と提言を行うことでより効果的な熱中症対策の社会実装に向け取り組む予定です。
■設立背景と役割
近年、気候変動の影響により夏の暑さは厳しさを増しており、熱中症リスクの深刻化が社会全体の課題となっています。国立環境研究所と環境再生保全機構に加え、熱中症対策のソリューションを有する民間企業・団体で構成された当コンソーシアムは、熱中症リスクの低減を目的として活動します。行政や研究機関、ならびに熱中症に関する課題を抱える団体等を結びつける推進力となり、より実践的な熱中症対策の社会実装を加速していきます。
■主な活動内容と今後の展開
当コンソーシアムでは、以下の活動を柱として推進します。
・熱中症対策の社会実装に向けた共同研究
・社会実装のための啓発活動および情報提供
・日本における熱中症対策の世界への発信、ほか
これらの活動を通じて得られた知見を広く社会へ還元し、人々の安全・安心な暮らしに貢献することを目指します。
■コンソーシアムの構成機関
【発起人機関】（50音順）
アース製薬株式会社、一般社団法人エコーネットコンソーシアム、
大塚ウエルネスベンディング株式会社、大塚製薬株式会社、株式会社大塚製薬工場、
国立研究開発法人国立環境研究所（※運営事務局）、独立行政法人環境再生保全機構、
日本生命保険相互会社、株式会社ホリプロ
【協力】 環境省
■大塚製薬の熱中症対策の取り組み
大塚グループの第4次中期経営計画では、注力する社会課題の1つに「地球環境」を掲げています。気候変動の影響により世界各地で猛暑日や熱帯夜が増加する中、気温上昇に伴う体調管理や暑熱対策といった健康課題への対策が更に重要になっています。
特に、熱中症対策においては30年以上にわたり、スポーツや学校、暑熱環境下の職場など幅広いシーン・年代を対象に、水分・電解質補給の重要性を伝える啓発活動を実施しています。47都道府県をはじめ、800以上の全国の自治体との健康に関する包括的な連携協定の締結に加え、2023年には環境省初となる熱中症対策推進に関する連携協定を締結するなど、様々なステークホルダーと協働で取り組みを推進しています。
近年では、自治体・学校・企業等を対象とした「熱中症対策アンバサダー®」講座の主催（特別協力：独立行政法人環境再生保全機構、後援：環境省・文部科学省・農林水産省）、小学校・中学校・高校の教職員向け「大塚製薬の教材・資料集」や高齢者向けプログラム「FACEDUO 熱中症対策VR」の提供など、正しい情報を広く伝えるための仕組みづくりを行っています。
大塚製薬は、今後もOtsuka-people creating new products for better health worldwideの企業理念のもと、人々の健康維持・増進に貢献してまいります。
大塚製薬について
大塚製薬は、一人ひとりの可能性に向き合うトータルヘルスケアカンパニーです。“Otsuka-people creating new products for better health worldwide”の企業理念のもと、未充足の医療ニーズに新たな価値を提供する医療関連事業と、科学的根拠をもった独創的な製品やサービスにより日々の健康維持・増進をサポートするニュートラシューティカルズ関連事業を通じて、人々のウェルビーイングの実現に向けて取り組んでいます。詳細はコーポレートサイトwww.otsuka.co.jpをご覧ください。
