特定非営利活動法人 日本ヨーガ療法士協会が、健康経営支援を本格化。ストレスチェック・健康診断後の“次の一手”として、働く人の自己調整力、集中力、創造性を育てる実践型プログラムを提供。
一般社団法人日本ヨーガ療法学会のプレスリリース
特定非営利活動法人 日本ヨーガ療法士協会（本部：鳥取県米子市）は、企業向けウェルビーイング実践プログラム「BMRT法（Body Mind Regulation Training／ビムラット身心調整トレーニング）」の全国展開を本格的に進めてまいります。
多くの企業が、ストレスチェック、健康診断、健康情報管理システム、産業医面談、メンタルヘルス研修など、さまざまな健康経営施策に取り組んでいます。
しかし、現場では次のような課題が残されています。
・ストレスチェックを実施しても、職場の空気が変わらない
・健康診断の結果を管理しても、従業員の行動変容につながりにくい
・メンタルヘルス研修を行っても、日常業務で活かされにくい
・不調者対応に追われ、元気に働く社員の力を引き出す施策まで手が回らない
・健康経営優良法人の認定取得後、次に何をすべきかが見えにくい
BMRT法は、こうした企業の課題に対して、健康管理の“その先”を支援するプログラムです。
単に従業員の状態を測定・管理するだけではなく、働く人自身が自分の状態に気づき、身体・呼吸・意識を通じて心身を整え、仕事に必要な力を発揮できる状態を育てることを目的としています。
協会では、BMRT法のコンセプトを
「整えるから、生み出すへ」
と表現しています。
健康経営の課題は「制度」から「実践」へ
健康経営の取り組みは、ここ数年で大きく広がりました。
一方で、制度やシステムの整備が進むほど、次に問われるのは「従業員の日常が本当に変わっているか」です。
ストレスチェックの結果を見る。
健康診断のデータを管理する。
高ストレス者に面談を案内する。
これらはもちろん重要です。
しかし、企業の持続的成長を考えるうえでは、それだけでは十分ではありません。
大切なのは、従業員一人ひとりが、日々の仕事の中で自分の疲労や緊張に気づき、感情を整え、集中力を取り戻し、よりよい判断やコミュニケーションにつなげていくことです。
BMRT法は、健康経営を「測定と管理」で終わらせず、従業員の行動変容と能力発揮へつなげる実践型プログラムです。
BMRT法とは
BMRT法（Body Mind Regulation Training）は、ヨーガ療法の知見を基盤として開発された身心調整トレーニングです。
一般的な運動プログラムやリラクゼーション研修とは異なり、BMRT法では、身体の感覚、呼吸、意識の向け方を活用しながら、自分自身の状態を観察し、調整する力を育てます。
BMRT法が重視するのは、ストレスをゼロにすることではなく、ストレスや変化のある環境の中でも、自分の状態に気づき、必要に応じて整え、仕事に向き合える状態を自らつくることです。
BMRT法では、以下のような力の向上を支援します。
・自分の状態に気づく力（メタ認知力）
・緊張や疲労を自ら整える力
・感情に巻き込まれにくくなる力
・集中力を回復する力
・思考の余白をつくる力
・創造性や発想力を発揮する力
・他者とよりよく関わる力
これらは、メンタルヘルス対策だけでなく、人的資本経営、管理職研修、チームビルディング、エンゲージメント向上にもつながる要素です。
「不調者対応」だけでなく、社員の力を引き出す
企業にとって重要なのは、不調者への対応だけではありません。
もちろん、メンタル不調、疲労、睡眠、肩こり・腰痛などの予防や改善は重要なテーマです。
しかし、会社の持続的成長を考えるなら、今働いている多くの社員が、本来持つ力をどれだけ発揮できるかも大きな課題です。
BMRT法は、健康経営を「守りの施策」にとどめず、働く人の集中力、判断力、創造性、コミュニケーション力を引き出す「攻めの健康経営」へ発展させることを目指します。
心身が整うことで、仕事への向き合い方が変わる。
感情に巻き込まれにくくなることで、対人関係が変わる。
思考の余白が生まれることで、新しい発想が生まれる。
BMRT法は、こうした変化を企業の現場で起こすための実践プログラムです。
AI時代に求められる「人間ならではの力」を育てる
生成AIやデジタル技術の進展により、情報整理や知識処理の多くはテクノロジーが担う時代になりました。
その一方で、企業活動においては、人間ならではの力がますます重要になっています。
・複雑な状況で判断する力
・感情を整えて対応する力
・他者と協働する力
・新しい価値を生み出す創造性
・変化に適応し続ける柔軟性
BMRT法は、こうした力の土台となる「自己調整力」を育てます。
自分の身体、呼吸、感情、思考の状態に気づき、自ら整える力を持つことは、AI時代の人材育成においても重要な基盤です。
健康経営優良法人2026の認定要件にも対応
BMRT法は、経済産業省が推進する「健康経営優良法人2026」の認定取得・継続に向けた実践項目の支援にも活用できます。
特に、以下のような取り組みに対応可能です。
・コミュニケーション促進
・女性の健康保持・増進
・高年齢従業員への対応
・運動機会の増進
・長時間労働者への対応
・心の健康保持・増進
・喫煙率低下への取り組み
BMRT法は、制度や方針だけでなく、従業員が実際に体験し、日常業務の中で活用できるセルフケアとして定着させやすいことが特徴です。
企業課題に応じた5つのプログラム
BMRT法は、企業の課題や対象者に応じて、以下の5つの領域で提供します。
●BMRTフィジカル・コンディショニング
肩こり、腰痛、疲労感、座りっぱなしによる不調など、身体面の課題に対応するプログラムです。
●BMRTメンタル・コンディショニング
ストレス、緊張、不安、睡眠の質、感情の波など、メンタル面のセルフケアを目的としたプログラムです。
●BMRTセルフコントロール・デザイン
自分の状態に気づき、必要に応じて整える力を育てるプログラムです。メタ認知、感情コントロール、習慣づくりなどを支援します。
●BMRTパフォーマンス・デザイン
集中力、判断力、創造性、発想力を高めることを目的としたプログラムです。
●BMRTエグゼクティブ・サポート
経営者、役員、管理職など、高い責任と意思決定を担う層に向けたプログラムです。冷静な判断力、感情の安定、持続的なリーダーシップ発揮を支援します。
導入シーン
BMRT法は、以下のような企業活動に活用できます。
・健康経営施策
・社員研修
・管理職研修
・安全衛生研修
・メンタルヘルス対策
・福利厚生
・チームビルディング
・女性活躍推進
・シニア人材の健康支援
・経営者、役員向けセッション
これまでに、物流会社、医療法人、メーカー、IT企業、ホテル、大学教職員組合、高齢者施設など、さまざまな現場で導入・実施されています。
全国約1,000名の専門人材ネットワークで提供
BMRT法を提供するのは、ヨーガ療法を専門的に学び、継続研修を重ねる身心調整の専門人材です。
日本ヨーガ療法士協会には、全国47都道府県に約1,000名の認定ヨーガ療法士ネットワークがあります。
認定ヨーガ療法士は、WHO（世界保健機関）が公表したヨーガ指導基準「Training in Yoga」を網羅した養成講座で学び、資格取得後も日本ヨーガ療法学会の研究総会や年2回以上の継続研修を通じて、専門性を高めています。
また、日本ヨーガ療法学会理事長の木村慧心博士は、WHOヨーガ指導基準「Training in Yoga」の策定委員会委員として招聘され、国際的なヨーガ教育基準づくりにも参画しました。
日本ヨーガ療法学会を母体とする専門家組織
特定非営利活動法人日本ヨーガ療法士協会は、ヨーガ療法の研究と普及を目的とする学術団体「一般社団法人日本ヨーガ療法学会」を母体として設立されました。
日本ヨーガ療法学会は、厚生労働省の助成を受けた研究実績を有し、厚生労働省「統合医療」情報発信サイトでも研究成果が紹介されています。顧問には、久保千春氏（元九州大学総長、日本心療内科学会元理事長、現中村学園大学学長）、熊野宏昭氏（早稲田大学人間科学学術院教授・応用脳科学研究所所長、元日本認知・行動療法学会理事長、日本マインドフルネス学会理事長）が就任しています。
今後の展望
日本ヨーガ療法士協会は、BMRT法を通じて、健康経営を単なる疾病予防やストレス対策にとどめず、一人ひとりが自分自身を整え、本来持つ力を発揮できる組織づくりを支援してまいります。
健康経営は、測るだけでは終わりません。
制度を整えるだけでも終わりません。
これから求められるのは、働く人自身が自分を整え、力を発揮できる状態を育てることです。
BMRT法は、そのための実践的な身心調整トレーニングとして、企業の持続的な成長に貢献してまいります。
資料請求やオンラインでのご相談、体験会のご希望など、お気軽にお問合せください。
お問い合わせ先
■ 特定非営利活動法人 日本ヨーガ療法士協会
所在地：鳥取県米子市
事業内容：ヨーガ療法士の支援、ヨーガ療法の普及、企業・地域・医療・福祉・教育分野へのヨーガ療法導入支援
WEB／https://yogatherapyproject.wixsite.com/corporate-yoga-thera/bmrt
関連団体：一般社団法人 日本ヨーガ療法学会
WEB／https://www.yogatherapy.jp