リジェネソーム、設立2周年 ──「再生を、ナノ粒子で届ける」2年の歩みと2030・2040へのビジョンを特設サイトで公開

ナノ粒子で老化を制御し、再生を届ける。2年間の研究・提携・知財の歩みを一望できる記念サイトを開設。

スペースシードホールディングス株式会社のプレスリリース

「Regenesome 2nd Anniversary」のトップページ

スペースシードホールディングス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:鈴木健吾)のグループ企業であるロンジェビティテックベンチャーのリジェネソーム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐久間善太郎、以下「リジェネソーム」)は、2026年7月12日に設立2周年を迎え、これを記念する特設サイト「Regenesome 2nd Anniversary」を公開しました。

同社は「宇宙で人が健康に生きる技術は、地上で人が老いない技術と本質的に同じ」という確信のもと、ナノ粒子で老化を制御し、再生を届ける研究開発を進めています。2030年に健康寿命を延伸する老化防止技術を実証し、2040年には人類が月面へ生活圏を広げるために必要な、地上にも応用できる技術を提供することを目指します。特設サイトでは、この2年の歩みと、その先のビジョンを一望できます。

▼特設サイト 

「再生を、ナノ粒子で届ける」──社名に掲げた事業仮説

リジェネソームは2024年7月12日に設立されました。社名は Regeneration(再生)+ -some(ソーム=ナノ粒子・小体)に由来し、「再生を、ナノ粒子で届ける」という事業仮説をそのまま掲げています。微小重力による廃用と放射線による酸化損傷は、宇宙という過酷な環境で地上の老化や神経変性を加速して見せます。同社は宇宙を老化研究の実験室ととらえ、そこで得た知見を地上の健康長寿へ還元することを目指しています。

特設サイトの内容

特設サイトは、スクロールで読み進める記念サイトとして構成しました。

2年の歩み:設立から現在までの研究・資金調達・提携・知財の主なマイルストーンを時系列で紹介
6つの研究の物語:ナノ粒子による老化制御、旗艦技術「バイセル×レチノール」、血液脳関門(BBB)の突破、神経の再生、中枢神経疾患への挑戦、宇宙ヘルスケア
代表メッセージ:共同代表2名による2周年に寄せたメッセージ
2030・2040へのビジョン:細胞(in vitro)段階から生体実証、そして月面の生活圏を支える再生技術まで

設立2年の主な歩み

2024年7月

リジェネソーム株式会社 設立

2024年10月

日本システム技術(JAST)を引受先にプレシード資金調達(総額8,000万円、J-KISS型新株予約権)

2024年12月

IDDKと宇宙実験に特化したエクソソーム生産装置の共同開発で提携(MOU)

2025年5月

研究拠点「高輪ロンジェビティーラボ」を高輪ゲートウェイ LiSH 内に開設

2025年7月

DNAメチル化マーカーによる年齢予測法を公表、特許出願完了

2025年12月

日本酒由来ナノ粒子「SAKESOME」の免疫細胞活性化に関する研究(東京科学大学と共同)を特許出願

2026年3月

エルゴチオネインを活用したウイルスベクター生産性増強技術を公表/

同上

東京大学発のFastNeuraと、低酸素環境が認知機能に及ぼす影響を脳波計測で評価する共同研究を開始

2026年5月

旗艦技術「バイセル×レチノール」を特許出願

「宇宙で人が健康に生きる技術と、地上で人が老いない技術は、本質的に同じものです。2年でたどり着いたのは、老化を測り、ナノ粒子で運び、効かせるという一本の道筋でした。3年目は、これを細胞から生体へと進め、SFをノンフィクションに変えていきます。」

リジェネソーム株式会社について

リジェネソームは、ナノ粒子を活用し、老化抑制や再生医療の新しいソリューションを提供することを目指しています。TAKANAWA GATEWAY CITYの「LiSH(Link Scholars’ Hub)」に、本社兼研究所「高輪ロンジェビティーラボ」を開設し、自社ブランド「サイセイラボ」でのヘルスケア事業の展開、ならびに将来のメディカル領域への進出に向けた研究開発を加速させています。将来的には、健康寿命の延伸とともに人類の宇宙進出に貢献することを目指しています。

https://regenesome.com/

スペースシードホールディングス株式会社について

スペースシードホールディングスは、「SFをノンフィクションにする」をミッションとして、投資活動、研究活動ならびに事業創出を行う宇宙系ディープテックベンチャービルダーです。発酵とロンジェビティー技術の社会実装を支援する「Fermentation and Longevity Fund」プログラムの運用などを軸に、社会課題を解決する事業の創出に取り組んでいます。2040年までに各種ステークホルダーとともに、人類が宇宙空間で居住するのに必要な技術を揃えることを目指しています。

https://ss-hd.co.jp/

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