日本シグマックス株式会社のプレスリリース
～整形外科領域で信頼される製品開発力～
日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木洋輔）は、株式会社日本能率協会総合研究所の調査により、日本国内への医療機関向けサポーター出荷金額において、5年連続（2021～2025年度）でNo.1メーカーであることが明らかとなりました。
■調査概要
調査機関：株式会社日本能率協会総合研究所
調査対象：各メーカーの「国内の医療機関向けサポーター」の出荷金額
対象製品「医療機関向けサポーター」の範囲：整形外科等の医療機関（医療法上の医療提供施設である病院や診療所等）向けに出荷される、腰・関節などに装着して固定・保温するサポーター・軟性装具全般（装着部位は限定しない）
■医療機関（整形外科）におけるサポーター製品の位置づけ
整形外科の診療において、サポーターは手術を行わない「保存療法」の一つとして重要な役割を担っています。膝・足首・手首などの関節を支え、痛みの原因となる不必要な動きを制限することで、安定性を向上させます。また適度な圧迫や保温は患部への負担の軽減にもつながります。患者様自身が簡単に装着できる製品は、治療の継続性を高め、日常生活への早期復帰を支援するツールとして、医療現場で広く活用されています。
※1 保存療法…手術を行わない治療（具体的には薬物療法、理学療法、食事療法などを含む）
■医療機関向けサポーター出荷金額No.1の実績と今後の展望
当社は、本調査により、医療機関向けサポーターの国内出荷金額において5年連続でNo.1のメーカーであることが明らかとなりました。
当社は創業以来、医療従事者の皆様との継続的なコミュニケーションを通じて得られた知見を、製品開発およびラインアップの拡充に活かすとともに、安定供給体制の構築に取り組んでまいりました。
今後も整形外科領域において「選ばれる存在」であり続けることを目指し、より良い製品・サービスの提供に努めてまいります。
■日本シグマックスのサポーター開発力
日本シグマックスは1978年に自社設計の医療用サポーター第一号を発売して以来、40年以上にわたり整形外科を中心とした医療現場向けにサポーター製品を提供してきました。 医師や理学療法士など医療従事者からのフィードバックをもとに、身体計測データの蓄積、設計・試作・効果検証を繰り返し、製品の改良と新製品開発を継続しています。こうした取り組みにより、サポーターは当社医療事業における主要な商品群として確立されています。
■他分野への展開
医療用サポーター開発で培った、身体にフィットさせる設計技術や品質管理のノウハウを活かし、他事業へもサポーター製品の展開を広げています。
スポーツ事業 「ザムスト」 https://www.zamst-online.jp/
医療用サポーターの転用をきっかけに、1993年にスポーツ向けブランドである「ZAMST（ザムスト）」を立ち上げました。スポーツ時のケガの予防や復帰時（再発防止）に適した、「動きやすさ」「耐久性」といったスポーツシーンの高い要求に応えた高機能製品として、国内外で高く評価されています。
ウェルネス事業 「メディエイド」 https://www.mediaid-online.jp/
日常生活における運動器の不具合をはじめ、より健康で快適な生活のサポートを目指し、2016年にはウェルネスブランド「MEDIAID（メディエイド）」を立ち上げ。医療用サポーター専門メーカー発のブランドとして、高い機能とともに「長時間装用での快適さ」など生活者の視点を取り入れた製品を提供しています。また姿勢の改善を目的とした製品など、日常生活ならではのニーズに応えた製品もラインナップしています。
当社は、今後も、サポーターを通じて人々の健康と生活の質向上に貢献してまいります。
同日発の別リリース（タイトル：日本シグマックス株式会社は6年連続で「腰サポーター出荷枚数No.1」メーカーとなりました）も、あわせてご覧ください
■日本シグマックス株式会社について
所在地： 東京都新宿区西新宿1-24-1 エステック情報ビル7階
代表者： 代表取締役社長 鈴木 洋輔
創業： 1973年6月1日
コーポレートサイトURL: https://www.sigmax.co.jp/
日本シグマックスは「身体活動支援業」を事業ドメインと定義し、創業より整形外科分野を中心に医療用品・医療機器を提供してきた知見をもとに、スポーツ向けブランド『ZAMST』、日常生活や働く現場を支える『MEDIAID』など、幅広い分野で身体活動を支える製品・サービスを展開しています。
※身体活動支援業とは（当社による造語）：骨、筋肉、関節など、身体を支えたり動かしたりするための器官を「運動器」と呼びます。日本シグマックスでは、人の運動器に関する障害予防・診断・治療・回復、及び運動機能維持・向上を目的とした製品・サービスを提供し、人々がより健康で快適な生活を送れるよう支援することを「身体活動支援業」と呼び、当社の事業ドメインと定義しています