オーラルケア・口腔衛生の市場規模、2026年に549億米ドル到達予測

オーラルケア・口腔衛生の市場規模は、2021年の472億米ドルからCAGR3.1%で成長し、2026年には549億米ドルに達すると予測されています。歯科疾患の発生率の上昇、世界規模での開業歯科医の増加、オーラルケア製品の技術的進歩などが、同市場の成長を促進する主な要因となっています。一方、オーラルケア製品のリコールや、歯のホワイトニング製品の副作用は、同市場の成長の上での大きな課題となっています。

COVID-19によるオーラルケア・口腔衛生市場への影響

2020年、COVID-19の大流行は、必需品・非必需品を含め、全ての商品の流通チャネルや消費者行動に大きな影響を与え、口腔衛生・オーラルケア市場にも同様の傾向が見受けられました。2020年の第1四半期（Q1）、COVID-19の流行が加速し始めると、ロックダウン直前、多くの顧客が消費者向け店舗で商品を大量に購入しました。しかし、2020年第1四半期の小売業全体の売上は、2019年第4四半期比で1.3%の減少を示しました。

COVID-19が課したロックダウン、社会的距離、検疫措置の最も顕著な影響は、消費者の購買パターンが店頭からオンラインにシフトしたことです。商務省米国国勢調査局によると、2020年第1四半期、米国の小売電子商取引売上高は2019年第1四半期と比較して14.5％増加しました。これに対し、同時期の小売総売上高は2.8％の増加にとどまりました。ロックダウンが解除された後も、この傾向は続き、オーラルケアおよび口腔衛生市場に反映されることが考えられます。歯科医院・歯科診療所への来院をきっかけとしたオーラルケア製品の売上は、2022年第1四半期から第2四半期までに回復することが予想されます。

牽引要因：歯科疾患の発生率の増加

歯科疾患の世界的な負担は急激に増加しており、オーラルケア製品の利用が進むことが考えられます。虫歯（う蝕）と歯周病（歯肉疾患）は、世界で最も広く蔓延している慢性疾患であり、公衆衛生の大きな課題となっています。う蝕の治療には多額の費用がかかり、先進国が負担する医療費総額の約5～10％を占めています（出典：WHO）。2018年に米国疾病対策予防センター（CDC）が実施した調査によると、2015年から2018年にかけて、未治療のう蝕の全体に対する割合は5～14歳で13.2％、20～44歳で25.9％に達したことが明らかになりました。

FDI世界歯科連盟によると、う蝕の有病率は若年層で有意に高いことが分かっています。北米や欧州の先進国では、6〜19歳のう蝕の有病率は60〜80％で、さらに、インド、ブラジル、メキシコなどの発展途上国では、同年齢の有病率は80％以上となっています。このように、う蝕をはじめとする歯周病の発生率が高いことが、オーラルケア製品の需要を促進する鍵となっています。

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