WELLA COMPANY、アジアの新製品開発のイノベーションを加速!R&D(研究開発)拠点をシンガポールから東京に完全移管!

HFCプレステージ・ジャパン ウエラ プロフェッショナルのプレスリリース

TOKYO Innovation Center/オープニングセレモニーの様子TOKYO Innovation Center/オープニングセレモニーの様子

WELLA CAMPANY GROUP(HFCプレステージャパン合同会社 アジアパシフィックプレジデント 日本支社 代表執行役 ステファン・ガー)はアジアのプロダクト開発の拠点である自社研究開発センターを、シンガポールから東京(港区)に完全移転し、新たな拠点施設「TOKYO Innovation Center」として、2023年5月にオープンいたしました。

WELLAでは、日本はアジアにおける重要な市場であり、アジアの多くのトレンドのインスピレーションの源であると考えています。その東京に設置された研究開発センターは、WELLAにとって非常に重要な役割を持ち、アジア人のための新製品開発に特化した研究開発の他、市場のリサーチや、地域のお客様、サロン様との交流を通して、サロンのビジネス成長に貢献するエンド・ツー・エンドのホリスティックな製品開発に取り組みます。この新しい研究開発センターを日本に設立したことで、日本市場のために、イノベーションをさらに加速させることができると考えています。

 WELLAはこの東京の研究所の他、ドイツのダルムシュタット、ニューヨーク、ロサンゼルス、上海といった主要市場地域に研究機関を持ち、これらの施設と密に連携を取りながら、アジアのお客様やサロンパートナーの方に、WELLAのベストを提供いたします。

  • WELLAの新たな歴史をアジアの重要拠点「日本」からスタート

WELLA COMPANY

研究開発本部 APAC R&Dディレクター

エンジェル コウ 学術博士

私たちは世界中のWELLAの研究開発機関や最も規模の大きいダルムシュタット・グローバル研究開発本部と密に連携し、このアジアの重要拠点である日本の新しいスペースで、消費者と有意義なつながりを持ち、スタイリストの皆様方と一緒に新しい色合いや製品を開発するのを楽しみにしています。WELLAの研究施設の新たな歴史をスタートすることができ、大変うれしく思っています。

  • WELLA R&D Laboratory

WELLA R&Dの歴史とグローバルネットワーク

フランツ・シュトレーヤー夫妻フランツ・シュトレーヤー夫妻

WELLAの創業は、美容師フランツ・シュトレーヤーがヘアウィッグ会社を設立した143年前に端を発します。その発祥の地であるドイツのダルムシュタットに、WELLAは200名以上の研究スタッフを抱える最も大きな研究開発センターを設置しています。その他、アメリカではニューヨークのモリス・プレーンとロサンゼルスのカラバサスに、それぞれヘアとネイルのリテールに特化した研究開発センターがあります。アジアR&Dチームはシンガポールに拠点を置いていましたが、2022年末、東京・港区に移転し、5つの国籍からなる研究チームで、2023年5月から稼働しています。

  • TOKYO Innovation Center

アジアのプロダクト開発に特化した研究機関

「TOKYO Innovation Center」は、APAC(アジア太平洋)のR&D本部として設置され、アジアの消費者のための新製品開発に特化している研究機関です。センターには、新製品開発専用ラボ、頭皮肌測定ラボやオープンアイディアスペースの他、WELLAの研究開発部門が持つテクニカルテストサロンを設置しています。市場を理解し、地域のお客様との交流を通してニーズを製品開発に生かしていく部門や、ラボ機器を用いての試験や、分析、原料開発を行う部門も設置されています。

サロンスタイルのWELLA独自の研究機関 テクニカルテストサロン

研究開発部門が持つ特徴的な機能で、研究室がサロンの形式を持っており、ヘアスタイリストがでもある研究者が実際にモデルの髪を使用して、製品性能テストを実施しています。

  • Research Points of TOKYO Innovation Center

  1. スタイリスト様や消費者のニーズに耳を傾け、その学びを技術やビジネスの革新戦略に反映させ、アジア人のためにデザインされた製品を作り、サロンのビジネス成長に貢献するエンド・ツー・エンドのホリスティックな製品開発に取り組む。

  2. 日本は頭皮製品の最先端のトレンドをもち、この分野に深い知識を持つ専門家もいるため、その環境を生かし、頭皮の基礎研究にも力を注いでいく。

  3. 法規制のモニターや必要な許認可手続きを行う、法規・安全性関連の専門家も配置し、新しいイノベーションを日本市場に投入する。

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