【分析レポート】法人向けオンライン対人支援サービス「Smart相談室」の11月の相談内容内訳

〜ご意見概要の内訳も発表〜

株式会社Smart相談室のプレスリリース

　株式会社Smart相談室（本社：東京都港区、代表取締役・CEO：藤田康男）は、法人向けオンライン対人支援サービス「Smart相談室（スマートそうだんしつ）」の、2023年11月の相談内容に関する分析レポートを発表しました。

■ 相談内容の内訳

　11月の内訳で一番多かったのは、10月同様に「仕事に関すること」（31.7%）でした。「Smart相談室」は、外部のカウンセラーに相談できるサービスのため、社内の方に相談しにくいことを相談できる特性があります。仕事に関することであれば、同僚や上司など、社内に相談するのが一般的ですが、社内の評価への影響や、特定の誰かについて話すことをはばかっている状況が垣間見えます。

　また、10月と比較して「コーチングの受講」（23.4%）が占める割合があがっています。「Smart相談室」には、幅広い相談に対応できる経験豊富な社外のコーチが多く在籍しており、利用画面からご自身の希望日時と条件を決めて、手軽にコーチングを予約することが可能です。さらに、「Smart相談室」は利用回数の制限がない（※1）ため、ご自身にあったコーチを見つけられるまで複数回のセッションを受けることや、特定のコーチを定期的に予約することができます。

　さらに、11月より提供を開始した「知識を学ぶ」も利用されはじめています。従来のカウンセリングやコーチングとは異なり、ロジカルシンキングや資料作成といった仕事に役立つスキルをカウンセラーから学ぶことが可能です。

※1：ご契約内容によっては上限が設けられている場合があります。

■ご意見概要の内訳

　「Smart相談室」の意見箱という機能を使うと、直接言いづらい会社への要望や改善してほしい項目などを匿名で投稿することが可能です。投稿の内訳を見ると、「労働環境について」が圧倒的に多数を占めていました。伝える相手が分かりづらく何気ない要望を会社に伝えるツールとして利用いただいていると考えられます。

　次いで多かったのが、「給与制度について」と「コンプライアンスについて」でした。いずれも社内での普段のコミュニケーション内では口にしづらいテーマですが、社外の窓口を経由して匿名性を担保することで、情報の吸い上げに寄与していると考えられます。

■「Smart相談室」の概要

　「Smart相談室」は、働く人の「モヤモヤ」を解消し、「個人の成長」と「組織の成長」を一致させる法人向けオンライン対人支援サービスです。メンタルケア、コーチング、法令対応を実現するストレスチェック・ハラスメント窓口などの機能を提供することで、企業の健康経営と働く人のWell-beingに寄与します。一般的に「組織の成長」は経営計画を元に線形の右肩上がり、一方で「個人の成長」は曲線で個々人のライフイベントも加味しながら細かく上下を繰り返します。Smart相談室の対人支援サービスによって個人の成長をサポートし、両者のギャップを埋めることで組織全体の成長を支援します。