学校法人日通学園 流通経済大学のプレスリリース
健康寿命と平均寿命には男性で約9年、女性で約12年のギャップがあり、この間は介護等が必要だとされています。このギャップを小さくすることは、高齢者の生活の質（QOL）の向上、介護負担・介護離職の減少、社会保障制度の維持に重要です。要介護等の主な原因である認知症、脳卒中、衰弱の予防に運動は重要であり、全ての人々が運動を実施すれば健康寿命と平均寿命のギャップはゼロに近づきます。しかし、習慣的な運動の実施者は男性で33%、女性で25%と低調です。流通経済大学スポーツ健康科学部大槻毅研究室は、運動による健康増進の研究と同時に、運動実施者の増加と運動指導者の養成に努めてきました。一つひとつは小さな活動ですが、好事例の創出や指導者の養成を積み重ねることで運動実施者が増え、健康寿命と平均寿命のギャップがゼロになって社会は豊かになると信じて、今後も教育・研究・社会活動に取り組みます。
当研究室は、4月1日を夢を発信する日にしようとするApril Dreamに賛同しています。このプレスリリースは「流通経済大学スポーツ健康科学部大槻毅研究室」の夢です。
現在の健康寿命は男性では72.68歳、女性では75.38歳です（厚生労働省、令和3年12月）。健康寿命と平均寿命のギャップは男性9年、女性12年で、この期間は健康問題により日常生活に制限が生じ、介護・支援が必要だとされています。
平成13（2001）年から令和元年（2019）年にかけて健康寿命は延伸していますが、それと同時に平均寿命も延伸しており、両者のギャップは減少していません。このギャップを小さくすることは、高齢者の生活の質（QOL）を改善したり、介護負担・介護離職を減らしたり、社会保障制度を持続させたりするうえで重要です。
介護予防には運動が不可欠です。要介護・要支援の原因で多いのは認知症、脳卒中、高齢による衰弱ですが、いずれの予防にも運動は有効です。もし全ての日本人が適切な運動習慣を身につければ、健康寿命と平均寿命のギャップはゼロになり、高齢者をはじめあらゆる人々のQOLは高まって介護負担・介護離職は過去のものになり、社会保障制度は永続できるはずです。
しかし、国民健康・栄養調査では運動習慣のある人（30分以上・週2回以上の運動を１年以上継続）は男性の33%、女性の25%と、100%には遠く及びません。スポーツ庁の調査でも、スポーツを週1回以上行っているのは成人の56%、週3回以上行っているのは30%でした。健康長寿社会の実現には、さらなる努力が必要なのが現状です。
流通経済大学スポーツ健康科学部大槻毅研究室では、効率的な運動プログラム等についての研究と同時に、運動実施者の増加と運動指導者の養成に努めています。最近は、運動無関心層にアプローチするため、運動と防災学習をセットにした「運動×防災教室」に取り組んでいます。取り組みの一つひとつは小さなものです。しかし、追随事業が生じる好事例を創出したり、卒業生が運動指導者として各地で活躍したりすることで、習慣的に運動を実施する人は増えるはず。その積み重ねによって健康寿命と平均寿命のギャップがゼロになり、社会はより豊かになると信じて、今後も教育・研究・社会活動に取り組みます。
「April Dream」は、4月1日に企業がやがて叶えたい夢を発信する、PR TIMESによるプロジェクトです。私たちはこの夢の実現を本気で目指しています。
