日本インストラクター技術協会のプレスリリース
日本インストラクター技術協会（本社所在地：東京都千代田区）は、全国20代～40代の部下を持つ会社員（男女）を対象に、「部下のメンタルケア」についての調査を実施しました。
「遅刻・早退が増えた」
「最近仕事の能力が低下した気がする」
「噂によると辞めたいと言っているらしい…」
そんな後輩に対してメンタルケアをするのは上司の仕事ですよね。
しかし、落ち込んでしまっている部下のメンタルをサポートするのは大変な面もあるでしょう。
部下のメンタルケアに悩んだ経験がある方は少なくないと思います。
実際に部下を持つ会社員はメンタルケアについてどのような意識を持っているのでしょうか。
そこで今回、日本インストラクター技術協会（https://www.jpinstructor.org/）は、全国20代～40代の部下を持つ会社員（男女）を対象に、「部下のメンタルケア」についての調査を実施しました。
- 8割以上が部下や従業員のメンタルケアで悩んだ経験があると判明！
はじめに、部下や従業員のメンタルケアで悩んだ経験があるかについて伺ってみました。
「部下や従業員のメンタルケアで悩んだ経験はありますか？」と質問したところ、8割以上の方が『ある（85.7％）』と回答しました。
部下や従業員のメンタルケアで悩んだ経験のある方は多いようです。
では、どのようなことに悩んでいたのでしょうか？詳しく聞いてみました。
■メンタルケアで悩んでいたこととは？
・一人ひとり考え方や受け取り方がちがうのでその人に合わせた指導や声かけを判断するのに悩んだ（20代／女性／兵庫県）
・そもそも心理的に不安定な人にどのように接するべきか、どのような方向に導けば良いか、その後、対象の部下がどんな行動になるかなど、考えることが多かった（30代／男性／静岡県）
・悩みに対してどこまで踏み込んでよいか、距離感の取り方に悩んだ（40代／男性／愛知県）
・価値観のちがい、感覚の違いが多く、コミュニケーションをとることが難しかった（40代／男性／東京都）
・昨今のハラスメントに抵触していないか？気にしながらの面談（40代／男性／兵庫県）
・専門的知識がなかったので対応策が分からなかった（40代／女性／千葉県）
接し方や距離感などコミュニケーションの取り方についての悩みが多く見られました。
例えば、自分自身の発言がハラスメントに当たるのかということに対する判断の難しさも挙げられています。
加えて、具体的にどういった内容の声かけをすればよいかや面談の仕方などについてわからないという声も多く、専門的知識の必要性を訴える意見も見られました。
そして、これらの悩みを抱えながらどんなケアを行ったのかについて聞いてみましょう。
「メンタルヘルス不調をどのようにケアしましたか？（複数回答可）」と質問したところ、『定期的に面談でコミュニケーションをとる（73.1％）』と回答した方が最も多く、次いで『適宜LINEやメールでコミュニケーションをとる（34.5％）』、『労働・職場環境の改善を図る（残業削除、人間関係修復など）（25.7％）』と続きました。
対面で行う面談を通じて意思疎通やヒアリングを行ったり、LINE・メールで対話をしたりと、部下の志向や性格に合わせたケアが試みられていることが読み取れます。
また、メンタル的なアプローチのみならず労働環境の改善など、問題解決の糸口を多面的に捉えたケアがなされていることもわかりました。
- メンタルケアの結果とその後とは…
先程の調査で、部下や従業員のメンタルケアに関する悩みが明らかになりました。
続いて、メンタルケアの結果について聞いてみましょう。
「メンタルケアを担当した従業員はその後どうなりましたか？」と質問したところ、6割近くの方が『復調した（58.3％）』と回答しました。
その一方で、『あまり復調は見られなかった（29.0％）』と回答した方も3割近くいるようです。
そこで、その時の部下・従業員の状態について、復調した、復調が見られなかったと回答した方双方に聞いてみました。
■復調した後の部下・従業員の状態は？
・悩みごとがあればまず相談に来てくれるようになった（20代／女性／奈良県）
・コミュニケーションをよくとってくれるようになった（20代／女性／東京都）
・何気ないコミュニケーションを心がけて接した結果、段々と元気を取り戻していきました（40代／男性／栃木県）
・環境や業務を変える事で復調し、その後は特に問題は発生していない（40代／男性／大阪府）
・話をすることで多少は気持ちが楽になったようです。辞めないで勤務しています（40代／女性／埼玉県）
面談やオンライン上のコミュニケーションや環境・業務に変化を加えたことが実を結び、復調後も密な意思疎通を継続できている様子が伺えます。
■復調できなかった後の部下・従業員の状態は？
・根っこが変わらないので変化なし（40代／男性／大阪府）
・心療内科に通うようになり、休職、復帰を繰り返した（40代／男性／埼玉県）
・当部署が合わないと判断して、人事部に相談。移動させた。本人は特には変化なし（40代／男性／東京都）
・治療と療養に専念してもらい、回復の兆しが見えてきた（40代／男性／大阪府）
・現在も悩んでいるので継続して面談中（40代／男性／島根県）
・産業医と面談を定期的に行っています（40代／男性／東京都）
現場でのケアで復調が見られなかった従業員は、次のステップとして産業医・心療内科医によるケアへ移行している様子が読み取れます。
- 9割以上の方が『メンタルケアの知識を身に付けたい』と回答
先程の調査で、メンタルケア後の変化が明らかになりました。
復調した方もいれば、復調できなかった方、改善できず退職に繋がってしまった方もいるようです。
部下や従業員のメンタルケアや管理に関して、自信をもってできていないのかもしれません。
そこで、「部下や従業員のメンタルケアや管理に自信はありますか？」と質問したところ、6割以上の方が『全くない（9.0％）』『あまりない（56.2％）』と回答しました。
部下や従業員のメンタルケアや管理に自信を持てていない方が多いようです。
では、メンタルケアの勉強をしている方はどのくらいいるのでしょうか？
続いて「メンタルケアの勉強をしていますか？」と質問したところ、4割近くの方が『現在している（11.1％）』『今はしていないが、以前勉強していた（27.7％）』と回答しました。
実際にメンタルケアについて学んでいる方はまだまだ少数派であることが明らかになりました。
しかし、『興味はあるが、勉強したことはない（51.4％）』と回答した方を合わせると、実に9割以上もの方がメンタルケアに関して興味・関心を持っているようです。
では、メンタルケアの勉強をすることでどのようなことができると考えているのでしょうか？
詳しく聞いてみました。
■メンタルケアの勉強でできるようになることは？
・今後自分の役職が上がり、部下が増えてくるので、チームビルディングや、それによる売上構築に繋がると思う（20代／女性／神奈川県）
・接し方、禁句の理解、病気に対する偏見の除去（30代／男性／兵庫県）
・個人個人のパーソナルな問題を解決していくうち、結果において、組織全体を俯瞰する能力が身に付く（40代／男性／茨城県）
・自分の偏った考え方を見直せる。対応が柔軟になるなど（40代／男性／静岡県）
・予防的対処が出来るようになる（40代／男性／京都府）
・プライベートでも役立てられる気がする（40代／男性／埼玉県）
・話を聞く力やコミュニケーションスキルが上がる、課題解決スキルもつく（40代／女性／兵庫県）
メンタルケアを学ぶことは、部下との人間関係に必要とされる幅広い知識や能力の習得に役立ち、公私における様々な場面で活用することができると考えていることがわかりました。
- 【まとめ】メンタルケアについて専門的な知識をつけてマネジメント方法を理解してみては？
今回の調査で、部下を持つ会社員の8割以上が部下のメンタルケアで悩んだ経験があり、9割以上の方が「メンタルケアの知識を身に付けたい」と感じていることがわかりました。
部下のメンタルケアに自信がない方はもちろん、自信を持っている方も、体系的にメンタルケアを学ぶことで、部下の変化にいち早く気づくことができ、確信を持ちながら状況に対応することができるはずです。
- 「メンタル心理インストラクター」の資格取得でメンタルケアを学んでは？
今回、「部下のメンタルケア」についての調査を実施した『日本インストラクター技術協会』（https://www.jpinstructor.org/）は、教える力を中心とした技術の各スキルの水準がある一定以上であることを認定する協会です。
各スキルを有する技術者として備えるべき能力についての水準を示すことにより、それら技術の向上に資すること、また、各スキルを利用する企業、現場が人員の採用を行う際に役立つよう客観的な評価の尺度を提供し、これを通じて各スキルの技術者の社会的地位の確立を図ることを目的としています。
インターネットを利用して実施される本試験は、全国各地、自宅からでも受験でき、忙しい社会人の方も挑戦しやすい試験となっています。
『日本インストラクター技術協会』ではさまざまな資格の認定を行っており、メンタルケアに関する資格ももちろん認定しています。
【メンタルケアに関する資格】
★メンタル心理インストラクター
メンタル心理インストラクターとは、カウンセリングという相談援助知識、カウンセリングに関わる倫理、インテーク面接 共感的理解 転移 適応機制 カタルシス 心理アセスメント、チーム医療 地域精神医療 ケースカンファレンス、来談者中心療法、指示的カウンセリングなどを十分に理解したと捉え、レベルまで達した方へ認定されます。
資格取得後は、様々な知識を利用して講師活動ができます。
部下や従業員のメンタルケア方法を学びたいという方は、資格を取得してその知識を活かしませんか？
■日本インストラクター技術協会：https://www.jpinstructor.org/
■お問い合わせ：https://www.jpinstructor.org/mail/
調査概要：「部下のメンタルケア」についての調査
【調査期間】2021年6月24日（木）～2021年6月25日（金）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,018人
【調査対象】全国20代～40代の部下を持つ会社員（男女）
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
