ウェルネス市場は「うたう」競争から「証明する」競争へ―2027年、ブランド価値の鍵は成果への貢献

株式会社ミンテルジャパンのプレスリリース

商品・サービス・テクノロジー・行動を組み合わせる時代、AIと測定データがブランド選択を変える

ロンドンに本社を置くグローバル市場調査会社ミンテルは、「2027年 世界のウェルネストレンド予測」を発表しました。

ウェルネス分野では、商品、データ、アドバイスがかつてないほど増えています。一方で、消費者がサプリメント、サービス、テクノロジー、日々の行動を組み合わせるほど、「何が実際に成果をもたらしたのか」は分かりにくくなっています。

ミンテルは、2027年に向けて、ウェルネスブランドの競争軸が、効果を「約束」することから、より良い睡眠や健やかな肌などの成果に自社がどう貢献したかを「証明」することへ移ると予測します。

ミンテル世界新商品データベース(Mintel GNPD)によると、現在、消費財カテゴリー全体で発売される商品の20点に1点がウェルネス訴求を掲げています。似たベネフィットが商品や形態を越えて広がるなか、訴求すること自体は容易になり、成果との信頼できるつながりを示すことが、消費者に価値を証明する鍵になります。

今回の予測の3つのポイント

  • 消費者は商品単体ではなく、ウェルネスを実現するシステム全体を測る

  • 測定が進むほど、「何が成果を生んだのか」という要因特定が課題になる

  • AIによる推奨システムが、ブランド選択の新たなゲートキーパーになる

2027年予測の無料版レポートをダウンロード

https://www.mintel.com/jp/2027-global-wellness-trends-predictions-pr

■ 消費者が測るのは、商品ではなくウェルネスの「システム」

消費者は、たんぱく質や食物繊維の摂取量から睡眠の質まで、健康のあらゆる側面を最適化しなければならないというプレッシャーを感じています。しかし、新しい商品やトレンドを追い続けても、より良い成果への明確な道筋が見えるとは限りません。

実際の成果は、商品、サービス、テクノロジー、行動を組み合わせることで生まれます。たとえば睡眠という目的では、睡眠サプリメントは、枕、ウェアラブル端末、アプリ、夜の過ごし方の見直しと、システムの中での存在意義を競うことになります。

目新しさは購入のきっかけになっても、習慣として残るかどうかを決めるのは、測定可能な前進です。商品がより大きなウェルネスシステムの構成要素になるほど、ブランドには、自社が果たす固有の役割を示すことが求められます。

■ 測定が進むほど、「何が効いたのか」が問われる

トラッキングが身近になるにつれ、消費者は自分のウェルネスシステムが機能しているかを、より判断しやすくなります。しかし現在の測定で分かるのは、多くの場合「何かが変わった」ということまでで、何が変化を生んだのか、次に何をすべきかまでは明らかになりません。

ブランドにとって、これは成果の要因特定という課題を生みます。サプリメントの利用と同時に、食事、運動、睡眠も改善していれば、その商品だけの効果とは言い切れません。自社商品が成果にどう貢献し、なぜ使い続ける価値があるのかを示すことが、商業上の重要な課題になります。

今後、消費者は、個人データ、実感、AIなどが生成する推奨を組み合わせて、ブランドの信頼性を判断するようになります。データをまとめ、次の行動に変換できるプラットフォームには、新たな機会が生まれます。

■ 推奨システムがブランド選択の新たなゲートキーパーに

今後5年間で、消費者がより多くのウェルネスデータを連携型プラットフォームに集約するようになり、証拠を解釈し、次に何をすべきかを提案するシステムが影響力を持つようになるでしょう。ブランドは消費者の注目だけでなく、こうしたシステムがつくる習慣や推奨に組み込まれることをめぐって競うようになります。

測定と自律的に判断・行動するAIが組み合わさることで、進捗を記録するだけでなく、次の行動を決め、ニーズの変化に応じて習慣を調整することが可能になります。小売企業にも、モニタリング、検査、ガイダンスを提供するハブとしての機会があります。

■ ブランドに求められるのは「約束」ではなく「貢献の証明」

すべてのブランドが、ウェルネスシステム全体を担う必要はありません。重要なのは、消費者が目指す成果の中で、自社がどの役割を担い、どのような証拠によってその貢献を示せるかを明確にすることです。

そのためには、単一商品の効果を訴求するだけでなく、他の商品、サービス、テクノロジー、行動との関係を捉え、消費者が成果を理解し、次の行動を選べるよう支援することが求められます。

ミンテル ウェルネス・リサーチ プリンシパルストラテジスト、クレア・タッサンは次のように述べています。

「ウェルネス市場はこれまで、消費者に商品や手順、データを追加することを求めてきました。しかし、要素が増えれば、自動的に成果が高まるわけではありません。睡眠、活力、健やかな肌などの目標に向けて、消費者がより広いシステムを構築するようになるなか、個々のブランドは、自社が果たす役割と生み出す違いを示す必要があります。

測定によって前進は見えやすくなる一方、何が成果を生んだのかという、より難しい問いも生まれます。信頼できる証拠を示し、それを明確な次の行動に変える手助けができるブランドは、消費者の習慣の中で長く選ばれやすくなるでしょう」

■ 2027年予測を事業戦略に落とし込む無料版レポート

無料版レポートでは、「製品からシステムへ」という共通テーマを軸に、ウェルネス市場で起きる変化と企業への示唆を解説しています。

消費者が目指す成果、現在利用している商品・サービス・テクノロジー・行動、成果を妨げる課題、自社ブランドが担える役割を整理することで、ブランドが信頼を得られる機会を検討できます。

「2027年グローバルウェルネストレンド予測」無料版はこちら:

https://www.mintel.com/jp/2027-global-wellness-trends-predictions-pr

■ グローバルの変化を、日本市場の商機へ―ミンテルジャパンレポート

ミンテルは、こうしたグローバルのトレンド予測に加え、日本市場にフォーカスした「ミンテルジャパンレポート」も展開しています。日本の消費者調査と海外のトレンド・商品事例を組み合わせ、世界の変化が日本の消費者にどう受け入れられ、どこに商機が生まれるかを分析します。「美容・化粧品」「ライフスタイル」「食品・飲料」の3分野をサブスクリプション方式で提供し、商品開発やブランド戦略に役立つインサイトを届けます。

ライフスタイル分野のタイトル例

  • 10代へのマーケティング

  • 単身世帯へのマーケティング

  • シニアのライフスタイル

  • 余暇の過ごし方(レジャー・トレンド)

  • ウェルネス・トレンド

  • 睡眠の健康マネジメント・トレンド

日本の消費者理解や商品開発への活用をご検討の方は、ミンテルジャパンレポートのカタログをご覧ください。レポートの内容・ご利用については、お問い合わせページからご相談いただけます。

■市場調査会社ミンテルの強み

ミンテルに在籍する各分野の専門アナリストは、ミンテル世界新商品データベース(Mintel GNPD)、独自の消費者調査、外部データなどを組み合わせ、消費財業界のグローバルトレンドと市場変化を分析・予測しています。ミンテルは常に消費者に焦点を当て、企業の迅速な意思決定を支援しています。

■株式会社Mintel Japan(ミンテルジャパン)

ミンテルジャパンは、ロンドンに本社を置く市場調査会社Mintel Groupの日本法人です。専門分野のアナリストと新商品の調査員を世界各国に配置し、独自の消費者調査や新商品情報を収集しています。日本では主に「美容・化粧品」「食品・飲料」「ライフスタイル」の3分野に注力し、サービスを展開しています。

会社概要

企業名  :株式会社ミンテルジャパン

本社所在地:東京都千代田区丸の内二丁目4番1号

       丸の内ビルディング18階

代表   :リチャード・カー

設立日  :2008年3月

事業概要 :トレンドレポートの販売、市場調査、市場分析等

WEBサイト:ミンテルジャパン公式サイト

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