株式会社イーヤスのプレスリリース
企業に勤める社員の健康維持増進とストレスケアを目的とした福利厚生向け出張リラクゼーションサービスを展開する株式会社イーヤス（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：遠藤基平）は、健康な身体で働き続けることの実現を目指し、「ヘルスケアとSDGs」に関するレポートを発表いたします。
- 進むテレワークの裏側に、浮き彫りとなったメンタルヘルスケアの課題
2020年に起きた新型コロナウイルスを契機として、多くの企業でテレワークが促進されました。テレワークによって柔軟な働き方が実現した一方で、ヘルスケアの領域においては様々な問題を引き起こしています。例えば、ネガティブな意味で語られることが多い通勤ですが、自宅から会社までの距離を歩くことで一定程度の歩数が担保されていました。また、朝に道中で太陽の光を浴びることにより、ビタミンDが生成されたり、身体を目覚めさせる効果や、セロトニンの分泌が促されます。セロトニンは、心の安定感や安心感を生み出すホルモンであり、特にストレスに対して効能があります。一方でセロトニンが不足すると、慢性的なストレスやうつ症状なども出ると言われています。テレワークが進んだ中で、外出が減り、運動量や太陽光を浴びる経験が劇的に減ってしまった例もあります。
また、従来会社で行われていた「雑談」の減少も目立ちます。当社がテレワークを行う会社員110名を対象に行った2020年12月の調査によれば、約7割の人が出社時に比べて会話や雑談の時間が減ったと回答。そのことによる影響として、「ちょっとした不安」や「孤立感が増えた」などが上位の回答となっています。（参照：「テレワーク勤務する会社員と健康管理に関する調査」https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000067525.html)
ちょっとした雑談で、悩みを共有し、ストレスを解消することは可能です。また、「つながり」を感じることで、安心感が生まれ、帰属意識も醸成されます。元気がない様子が見受けられれば、すぐに声をかけることができ、会社内ネットワークでケアも可能です。「つながっている」という感覚、これが急速に失われつつあります。
実際に、当社にご相談いただく企業の人事担当者の方からは、「社員が精神面で参っており、なんとかしなければいけない」「実際に休職する社員も相当数出てきている」という声も出ています。当社が2021年6月に行った調査でも、人事担当者の6割は、「社員の精神的な健康度が低下した」と回答しています。
テレワークによって働き方は多様化した一方、新しいスタイルに適応しきれずに苦しんでいる方がいることも明らかになっています。
- SDGs.3「すべての人に健康と福祉を」の実現のために
2015年の国連サミットで採択されたSDGs（「Sustainable Development Goals」＝持続可能な開発目標）で掲げられている「3：すべての人に健康と福祉を」の領域において、当社は働き方の変化に伴う上述した問題等の解決が該当すると考え、出張リラクゼーション事業を軸として、「すべての人に健康と福祉を」の実現を推進しています。
コロナ以前の調査で、海外では、社内におけるセラピストやマッサージ師の常駐や出張サービスは、上場企業やベンチャー企業の多くで既に導入されているサービスであることがわかりました。。そして、グローバル化が進む中で、このようなあり方はいずれ日本でも広がるはずだと確信し、法人専門の出張リラクゼーションサービス企業として創業した会社がイーヤスとなります。そして、事業が急拡大したのはこの5～6年の間です。背景には、国の政策でもある「働き方改革」や「健康経営」があります。これにより、ストレスチェックやメンタルヘルス対策などが社会問題化され、企業側でも社内の健康はフィジカルだけではないという意識が芽生えはじめました。
またメンタルヘルスの分野でも、海外では「プレゼンティズム」が問題視されており、これは「出勤しているにも関わらず、心身の健康上の問題により、充分にパフォーマンスが上がらない状態」のことで、実際の調査も存在します。このような理由から、海外の企業では社内にセラピストやマッサージ師がいることが一般的になっています。
一方、2015年ごろから日本の企業側でも社内のリラクゼーションサービスが注目を集めはじめました。日本でも従来からあるひと通りの健康診断以外に、福利厚生としてのフィットネスやスポーツクラブ、温浴施設などの付帯はありました。それが約5年前から、整体リラクゼーションのリフレッシュ効果が、パフォーマンスの向上やメンタルヘルスに効果的だとして注目が集まりました。
そして、多くの企業で出張リラクゼーションが導入され、フィジカルと共にメンタルヘルスケアをサポートし続けてきました。しかし、コロナによる急激な変化に対し、企業は対応しきれていません。リアルな出社には感染リスクがある中、オンラインで行える対策が求められました。そこで、当社では「オウチdeリフレッシュ」というオンラインで自宅で行える運動のアドバイスや、快眠できるメソッドのレクチャーを提供するサービスを企業向けに開始しました。同様に2021年6月の調査によれば、健康維持のため「自宅で運動やヘルスケアなどを行って欲しい」と考える人事担当者は9割にものぼっています。
しかし、人によっては、運動することや、運動をしなければいけないというプレッシャーがストレスになってしまうケースもあります。健康維持は、決して運動だけではなく、食事や睡眠の改善などももちろん含まれます。そのような内容も当社のサービスには含まれてます。多様性が問われる今、すべての人が何かしら自らの健康維持に役立てることができることも大切にしています。
また、多様性の観点でいえば、SDGsの「5：ジェンダー平等を実現しよう」を推進しています。当社では従業員の女性比率は、37名中34名（2021年5月現在）であり、90％以上。産休復帰率も100%を実現しており、幹部も現在時点で100%女性です。女性の活躍により、当社の成長を支えています。
新型コロナから1年が経過し、在宅と出社のハイブリッド型で事業を行う企業も多いことがわかりました。これからさらに、クライアントと従業員の働き方に合わせた健康に関する福利厚生サービスで、業績アップのサポートと社会貢献をしていくのが当社の使命です。
- 200社以上に訪問し2500名以上を職場で施術した、イーヤス代表 遠藤よりコメント
心身共に健康な人が多い会社と心身共に病んでいる人が多い会社とでは、どちらがより高いパフォーマンスを発揮し成長していくかは自明の理です。
私もこれまで多くの企業で施術活動をする中で、持続的に成長し続ける企業とそうでない企業の違いの一つに従業員の心身の健康状態が関係していると確信しています。特にテレワークが進み、身体面・コミュニケーション面で大きな変化が起こりました。身体面で言えば、運動量が低下した結果、疲れやすくなり、それが精神的にネガティブに作用していること。また、コミュニケーションがオンライン化することで雑談機会の減少、それに伴う繋がり意識の低下が挙げられます。そして、これらは従業員のエンゲージメントへ直結し、企業のパフォーマンスに大きな影響を与えます。
従業員の「ストレス対策」「働き方改革」は、企業が目指すべきSDGsの取組みだと感じます。
- 調査概要
調査概要：人事担当者の社員の健康管理に関するアンケート調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2021年6月15日〜同年6月19日
有効回答：テレワークを行っている企業の人事担当者111名
- 会社概要
企業名 ：株式会社イーヤス（https://www.e-yasu.jp/）
所在地 ：愛知県名古屋市昭和区広路通1-2-1-301
代表者 ：代表取締役 遠藤基平
事業内容：法人向け出張リラクゼーションサービス
社内リラクゼーションルームの開設・運営受託
法人向けオンラインウェルネス事業
